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(写真=PIXTA)

 東京大学が、英語の民間試験(外部試験)を入試に利用しないという方針を表明しました。これはすなわち、スピーキングテストを実施しないということで、その反響はかなり大きくなると予想されます。

 もし、他の大学も同じような判断を下した場合、英語教育に対するインパクトはとても大きく、スピーキング力向上の機運が弱まることも考えられます。このたびの決定の背後に、実際にどのような事情があったのかは知るよしもありませんが、私が想像するところについて簡単にご紹介し、合わせて、あまり複雑に考えなくても日本の英語教育を「一夜」にして確実に変えることのできる方法についてお話ししたいと思います。

トップレベルの大学はどちらでも良い。

 まず押さえておきたいのは、じつは、国公立も私学も最上位にランキングするような大学にとっては外部試験があろうとなかろうと、大した影響は受けないということです。これらの大学に行くような学生は、それなりに努力を積み重ねてきていますので、「素の英語力」においてもTOEICで500~600点程度は簡単に取りますし、スピーキングについても、本当に必要であると分かれば猛烈に学習して、卒業までにはそこそこ話せるようになると思われます。

 実際、私の知る限りでも、工学部の院生でありながらTOEIC730点に加えて、そこそこのスピーキング力を身に付け、難なくグローバル企業に就職した例や、文系で2年生から3年生への進級要件がTOEIC730点のところを、自力で勉強して難なくクリアーしていくという例があります。後者は、ほかでもないその学部の学部長をしていた方から直接お聞きした話です。

 いずれにせよ、「スピーキングテスト」という点だけから考えるのであれば、上位層の大学にとって、外部試験を導入するかしないかということは、それほど大きな問題にはならないように思われます。ではなぜ東大はあえて外部試験の導入を見送ったのでしょうか。私自身は、大所高所からの判断ではないかと考えています。

様々なバラツキ

 その一つ目の理由として、目的や規模の異なる様々な民間テストを活用するということに、大きな無理があるということが考えられます。目的という点では、例えば、TOEIC(これだけ取り上げて恐縮ですが)の場合、上でも触れたとおり、海外経験やビジネス経験のない普通の高校生でも、それなりに鍛えている人であれば「素の英語力」でかなりのスコアを取ります。その意味では、英語力の判定基準にすることはできるのですが、入試に関わるとなれば「対策勉強」をする生徒も出てきます。そうすると「中・高校生+TOEIC」となるわけですが、この組み合わせはやはり厳しいと言わざるを得ません。高校生、いや、下手をすると中学生が受験対策ということで、「benefits(福利厚生)」や「construction equipment(建機)」、「factory expansion(工場の拡張)」といった主にはビジネスの場面でしか登場しないような言葉を含む英文に取り組むことになるからです。

(※)実は、英検などもいつの頃からかビジネス寄りの英文を出題するようになっているのですが、TOEICほどにはビジネスに傾いていません。