QQEが導入された2013年4月の「経済・物価情勢の展望」（いわゆる「展望レポート」）には、「見通し期間 （2013～15年度） の後半にかけて、（インフレ率は）『物価安定の目標』である2％程度に達する可能性が高いとみている」との記述があった。その後日銀は、目標達成時期を6回にわたり後ろへずらすことになるが、そのたびに新たな見込み時期が示され、いずれもその時点から1～2年の範囲内だった（表1参照）。

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　このうち、何らかの政策変更とともに見込み時期が改訂されたのは2回（第3回と第5回）で、これらは上に述べたITのあるべき姿と整合性がある。つまり、想定していた時期までの目標達成が難しくなったと判断したため、緩和策を強化した、その結果として新たな見込み時期は1～2年以内になった、と解することができる。一方、残り4回は見込み時期の改訂のみがなされており、単に日銀が見通しを誤ったと解釈できる。これは日銀にとって不面目ではあるが、ITの精神に反することではない （*3）。

*3　QQE前のリフレ派なら、度重なる見込みの後ずれを日銀の無能さの証明として喧伝（けんでん）していただろう。しかし、2013年以降はリフレ派メンバーが常に日銀執行部に在籍しているせいか、この点についてのリフレ派からの批判は見当たらない。

　より本質的な問題は、2018年4月に見込み時期の公表を停止したことである。ITの趣旨は人々のインフレ期待に働きかけることであり、そのために中銀は、目標値は1～2年で達成できる、それを担保する政策対応は現時点でなされているというメッセージを発信する必要がある。それ故の「見込み時期の公表」だったはずだが、なぜこれを停止したのか。これでは、岩田（2013）があれほどこき下ろした2012年の「物価安定の目途」に戻ってしまうわけで、IT精神の喪失以外の何ものでもない （*4）。

*4　「物価安定の目途」と岩田によるその評価については、第2回参照。

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