国際エコノミストが斬る 気候変動の経済学
7回
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#1
地球温暖化は、人間の活動が原因だ
気温の緩やかな上昇は、地球上で均一に進んでいるわけではない。また氷河の融解による海面上昇だけでなく海水温の変動幅も上昇し、異常気象の発生頻度が上昇している。このわずかな上昇が生態系に及ぼす影…
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#2
果たして人類は地球温暖化を抑制できるのか
地球温暖化の影響に関する科学的な議論はほどほどにして、地球温暖化の進行を抑えるためにはどのような努力が必要かを考察していく。1回目に述べたように、人間の活動による二酸化炭素の排出が大きな要因…
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#3
温暖化対策を難しくする「ネットワーク外部性」
「エネルギー消費あたりの二酸化炭素排出量」の削減は、二酸化炭素の回収・貯留をすることで達成可能だ。具体的には、再生可能エネルギーや原子力など別のエネルギー源への移行・転換を試みること、あるい…
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#4
経済学者の予測「化石燃料消費量は今後20年減らせない」
国際社会では、二酸化炭素排出量の削減を目的に脱・化石燃料を目指す動きがあるが、化石燃料の消費量を減らすことなど本当にできるのだろうか。翌年の経済成長率も当てられぬ我々経済学者の予想だが、今後…
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#5
石炭火力発電がいまだに新設され続ける理由
二酸化炭素排出を削減するには、根本的には新興国が石炭火力を新設するのを抑え、現存する石炭火力の早期廃棄をするしかない。だが、さほど石炭産業に頼っていないドイツでさえ、石炭火力の「早期廃棄」で…
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#6
温暖化対策に必要な技術革新とは何か？ （6）欠かせない3つの技術
化石燃料の消費による二酸化炭素排出量の伸びが今後20年間でどの程度抑制されるのか、あるいは削減できるのかは様々な要因にかかっている。重要なことは2つある。1つは技術革新で、もう1つは政策対応…
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#7
温暖化と政治家 二酸化炭素排出抑制に必要な経済政策
筆者としては、炭素税が導入されてそれ以外の政策介入がなく、競争を通じて様々な技術革新が起こっていくのを望みたいところだ。だが残念ながら、温暖化を抑制しながら市場が完全に機能するには、二酸化炭…
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講師
松本 哲人
まつもと・あきと
国際通貨基金（IMF）アフリカ局
1994年東京大学法学部卒業後、野村総合研究所入社。野村証券でエコノミストとして活躍した後、英国銀行、米連邦準備銀行（FRB）を経て、米ウィスコンシン大学で経済学博士号（Ph.D.）を取得。国際通貨基金（IMF）調査局でシニアエコノミストとしてエネルギー市場を中心とした商品市況の分析を担当。世界経済見通しや” Shifting Commodity Markets in a Globalized World” (2008)などを執筆。
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