EV（電気自動車）を初めとしたクルマの電動化は、戦後の日本経済を牽引した自動車産業を大変革する。中小企業に寄せてくる波の大きさは計り知れない。既存事業は縮小し、新規分野を開拓せざるを得なくなるかもしれない。沈む企業も、浮き上がる企業も出てくる。始まった苦心の時代に経営者たちはどう立ち向かうのか。心の内を聞いてみた。

（写真＝getty images）
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大阪技研
エンジン開発縮小で21年春、破産を決定。技術はあったが、大変化に抗しきれず

<span class="fontBold">大阪技研の大出竜三・元社長は高い技術力を評価され、他社への技術指導なども事業の1つにしていたが…</span>
大阪技研の大出竜三・元社長は高い技術力を評価され、他社への技術指導なども事業の1つにしていたが…

　21年4月、自動車のエンジンなどの部品を鋳造する機械と金型を開発・製造してきた大阪技研（大阪府松原市）が破産した。

　1964年、父親が親戚と一緒に創業して以来、約半世紀。当初は鋳造品を生産していたが、やがてその製造機械の開発を始め、ホンダや三菱自動車、韓国・現代自動車、中国・重慶長安自動車など内外の大手自動車メーカーのエンジン開発にも採用されてきた。

　だが、ここ3、4年、環境は大きく変わってきた。欧米、中国で電気自動車（EV）へのシフトが動き出し、ガソリンなどのエンジン車への自動車メーカーの開発姿勢に変化が表れ始めたのだ。

　「ホンダのエンジン開発プロジェクトに絡んで2020年3月までに受注するはずだった鋳造機製造が1年延期になり、21年2月には正式に中止になった。この先もエンジン関連の受注は、減っていくばかりと考えざるを得なかった…」。大出（おおで）竜三・元社長は、そこで事業の継続を諦めたという。

　きっかけは、新型コロナウイルスの感染拡大による自動車生産の急縮小だったが、大出元社長の目には、EV化は巨大な奔流になりつつあるように見えたのだ。

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