今月の調査マン
東京商工リサーチ 情報本部情報部課長 後藤賢治
横浜支店調査部、同支店情報部を経て現職
コロナ下の信用調査はビデオ会議を使うことも増えたが、実際の面会より実態が分かることも多い(写真はイメージ)(写真:PIXTA)
コロナ下の信用調査はビデオ会議を使うことも増えたが、実際の面会より実態が分かることも多い(写真はイメージ)(写真:PIXTA)

 新型コロナウイルスの感染拡大は、調査マンの取材や企業評価に変化をもたらしている。

 東京商工リサーチは、原則として経営者へのヒアリングと会社の現地取材に基づいて調査を実施してきた。

 だが、新型コロナで多くの企業が在宅勤務に移行し、面談が難しくなった。また、公共交通機関を利用した現地確認は、一部で断念せざるを得ないケースも出た。

 その一方、取引先が新型コロナの影響を受けているか、重点的に調査してほしいという依頼は急増した。そこで調査マンは電話やメール、ビデオ会議をフル活用して取材活動を続けている。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り880文字 / 全文1187文字

【春割/2カ月無料】お申し込みで

人気コラム、特集記事…すべて読み放題

ウェビナー・音声コンテンツを視聴可能

バックナンバー11年分が読み放題

この記事はシリーズ「日経トップリーダー」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。