緊急事態宣言の解除後も、在宅勤務や時差出勤が定着しそうだ。社員同士の交流が薄れ、会社と社員の距離が遠くなってきた。コロナで激変した会社の将来や、自分の生活の今後に不安を感じ、在宅勤務をしながら、転職活動に動き出す人も出ている。

 「ニューノーマル」と言われる、新しい働き方の時代、社員とコミュニケーションを深めるにはどうすべきかを探った。


<特集全体の目次>
・総論:「在宅増加による対話不足が“コロナ転職”招く」
・コロナ後、1日の仕事のリズムはこうつくる
・新常態の社内コミュニケーション よくある悩みに答えます
・やるならとことん楽しく! ジャパネット流コミュニケーション術
・話しやすい仮想オフィスを、画像のない音声チャットで実現
・「在宅勤務で作業の進捗確認は不要」識学 安藤社長


社員同士の対話を増やし、会社への愛着心を育てるためには、現場をどうやって鼓舞すればよいのか。さまざまな会社が実践してきた知恵を紹介する。

Q. オンラインでの意見交換が盛り上がりません

A. チームで効果を競いながら浸透させましょう

 オンラインの意見交換を活発にするには、利用頻度を楽しく上げてもらう工夫が必要だ。

 「学生アルバイトの早期離職率が高いことは長年の課題だった。そこで幹部社員をグループ分けし、早期離職率の低減を目標にした。すると、グループウエアで店長が頻繁に情報交換し始め、1年で離職率は15%下がった」

 こう語るのはレストランなどを運営する入船(兵庫県加古川市)の入江健介社長だ。大阪府と兵庫県で和食ダイニング「ごちそう村」など29店を展開する。

和食ダイニングの料理長と言葉を交わす、入船の入江社長。社内のコミュニケーションを活性化した
和食ダイニングの料理長と言葉を交わす、入船の入江社長。社内のコミュニケーションを活性化した

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

残り3211文字 / 全文3917文字

【初割・2カ月無料】有料会員の全サービス使い放題…

特集、人気コラムなどすべてのコンテンツが読み放題

ウェビナー【日経ビジネスLIVE】にも参加し放題

日経ビジネス最新号、11年分のバックナンバーが読み放題

この記事はシリーズ「日経トップリーダー」に収容されています。WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。

2/22ウェビナー開催、ウクライナ侵攻から1年、日本経済「窮乏化」を阻止せよ

 2022年2月24日――。ロシアがウクライナに侵攻したこの日、私たちは「歴史の歯車」が逆回転する光景を目にしました。それから約1年、国際政治と世界経済の秩序が音を立てて崩壊しつつあります。  日経ビジネスLIVEは2月22日(水)19時から、「ウクライナ侵攻から1年 エネルギー危機は23年が本番、日本経済『窮乏化』を阻止せよ」と題してウェビナーをライブ配信する予定です。登壇するのは、みずほ証券エクイティ調査部の小林俊介チーフエコノミストです。世界秩序の転換が日本経済、そして企業経営にどんな影響を及ぼすのか。経済分析のプロが展望を語ります。視聴者の皆様からの質問もお受けし、議論を深めていきます。ぜひ、ご参加ください。 

■開催日:2023年2月22日(水)19:00~20:00(予定)
■テーマ:ウクライナ侵攻から1年 エネルギー危機は23年が本番、日本経済「窮乏化」を阻止せよ
■講師:小林俊介氏(みずほ証券エクイティ調査部チーフエコノミスト)
■モデレーター:森 永輔(日経ビジネスシニアエディター)
■会場:Zoomを使ったオンラインセミナー(原則ライブ配信)
■主催:日経ビジネス
■受講料:日経ビジネス電子版の有料会員のみ無料となります(いずれも事前登録制、先着順)。視聴希望でまだ有料会員でない方は、会員登録をした上で、参加をお申し込みください(月額2500円、初月無料)

>>詳細・申し込みはリンク先の記事をご覧ください。