既存事業に9割が危機感

 まず聞いてみたかったのは、「既存事業への危機感」です(Q1)。結果は「かなりの危機感がある」が33%、「ある程度の危機感がある」が58%で、約9割の人が危機感を持っていることが分かりました。

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 アンケートでは、「日本経済の成長が鈍化する中で、それに伴う既存事業の課題解決が必要」「商品の選択において、『生き残るものに値するかどうか』を考える重要な時期を迎えている」という声がある中で、「先が見通せない」と苦しい現状を吐露する人もいました。

 こうした危機感の主因の1つに「デジタル化への急務」があります。「DX(デジタルトランスメーション)」という言葉を毎日のように耳にするようになった現在、対応しなければ生き残っていけないという風潮が高まっています。

 中小企業は、アナログな文化や価値観が定着しているところが多くあり、テレワークの推進などで半ば強制的にデジタル化の意識を植えつけられた経営者も少なくありませんでした。加えて、コロナ以降の「ニューノーマル」と呼ばれる新しい社会・生活習慣への適応が求められています。

 デジタルに強い人材採用・育成も含め、今後はよりDXへの対応が必要になるでしょう。

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