読者のほとんどは中小企業の経営幹部――。中堅・中小企業経営者向けの月刊誌「日経トップリーダー」は、経営者の成長にコミットします。名経営者の独自の発想や高収益企業を支えるユニークな取り組みなどを取材し、分かりやすく解説しています。 常に中堅・中小企業経営者と同じ視点で取材を進め、新しい経営に挑む中堅・中小企業の「他社事例」の充実では他の追随を許しません。 また、リーダーシップ論、財務会計、中小企業法務など、中堅・中小企業にすぐ役立つ連載も数多く盛り込んでいます。 中堅・中小企業経営者の成長につながる情報を満載した日経トップリーダー最新号の記事のほぼすべてをこちらで順次公開しています。 本誌を持ち歩けない外出時にも、パソコンやスマートフォンなどを使っていつでもお読みいただけます。ぜひ、経営者としての成長にお役立てください。
シリーズ
日経トップリーダー

921回
-
米CESで体感した、進化を続ける技術とマーケット
日経トップリーダーは1月、米国で「新規事業アイディエーション・プログラム」を開催した。世界最大の見本市CESの視察、新規事業立案セミナーなどの模様を報告する。
-
業務に無関係な資格でいい、多様なスキルの掛け算で唯一無二人材に
機械部品メーカーの鍋屋バイテック会社は200種類以上の資格に手当を出す。業務と直接関連しないものが多く、パートにも社員と同じ条件で支給。経営者の想定を超える「掛け算」や、勉強する習慣の醸成につなげる。
-
OJTでは成長に限界 社員160人のゼネコンが作った社内大学
ある程度の事業規模になれば体系的な教育システムの整備が求められるだろう。大阪市の中堅ゼネコン・三和建設は2016年から若手社員がノウハウを体系的に学ぶ取り組みを開始。「誰もが活躍できる会社」を目指し、業績も向上させている…
-
多能工人材の育て方 失敗の連続から社員は学ぶ
人材育成に唯一の正解はなく、手間がかかり、成果が見えにくい。しかし仕組みをつくり上げられれば競合優位性につながる。独自の方法で人材育成に取り組む中小企業の事例には、自社にも通じるところがきっとあるはずだ。
-
家電「高売り」のヤマグチ、コロナ下でも粗利率44%超
地域密着の家電販売店を57年間経営するヤマグチ(東京都町田市)。お客の要望にきめ細かく応え、「高い価格」で買ってもらうスタイルを続ける。コロナ禍の中でも粗利率は44%超と高水準を維持している。
-
岸見一郎「リーダーはなぜ部下に仕事を任せたくないのか」
部下に仕事を任せられないのは、リーダーが有能で部下が無能だからではなく、リーダーが部下に仕事を任せたくないから。なぜ任せたくないのか。『嫌われる勇気』の著者で、哲学者の岸見一郎氏がその理由を説きます。
-
本当の自信は結果に左右されない プラス思考を言葉にし続ける
「自信はありますか」。もし大事な場面でこう聞かれたら、皆さんなら何と答えるでしょうか。野球選手でも「結果が出ていないので自信がありません」と答える人もいます。しかし、本当の自信は結果に左右されるものではありません。
-
独自ブランド卵の展開も道半ば 飼料高騰で事業継続が不能に
北陸3県を中心に鶏卵を供給。オリジナルのブランド卵も知られていた。卵市況の低迷で低収益構造から脱せず、設備投資も重しになった。21年からの飼料価格の高騰が打撃となり、資金繰りが行き詰まった。
-
パートの社会保険適用が拡大 中小企業が迫られる重要問題
2022年10月、パート・アルバイト労働者などに対する社会保険の適用範囲が拡大された。小規模事業所への適用も既に決まっている。中小企業にとっては保険料負担の増大に加えて、見過ごすことのできない経営課題が出現する。
-
オルテガ『大衆の反逆』 強すぎる組織体制は人を凡俗にする
チャンピオンカレーの南恵太社長が、自身に影響を与えた書籍を紹介。今回は、ホセ・オルテガ・イ・ガセットの『大衆の反逆』を取り上げる。
-
会社を長生きさせるため「創業者にない強み」をつくる
後を継いだオーナー経営者に、自身の経験から得た「後を継いだ経営者がやるべきこと、やるべきではないこと」を語ってもらう。今回は酒類卸、泉屋の今西栄策社長。
-
花束の脇役・かすみ草を主役にした生花店 商品ロス率は0.2%
栃木県内の4店舗、商業施設内の無人店舗49カ所で生花を販売するいわい生花は、独自開発のカラフルなかすみ草が人気商品。商品価値を伝える工夫と、効率良い商品の補給でロス率を0.2%に抑えている。
-
増加続くコロナ禍以降の企業倒産 景気の転換期で増える理由は
社会がウィズコロナにかじを切り経済活動が本格的に再開する中、企業倒産が拡大を続けている。不況期から好景気への転換期は要注意だ。
-
岸見一郎「働きやすい環境を作る」
『嫌われる勇気』の著者で、哲学者の岸見一郎氏がリーダーのあり方を説く連載の第59回。リーダーがどんな態度、姿勢であれば部下は働きやすいと感じるのか。無言で断罪してはいないでしょうか。
-
サイボク笹崎会長「何のために学ぶのか」を古典に教えられる
埼玉種畜牧場(通称・サイボク)の会長を務める笹﨑静雄氏による古典がテーマの連載。今回は笹﨑氏の心に強く焼きついている『荀子(じゅんし)』の一節にあるから始まる。
-
経営計画書の「方針」確認は社長の覚悟が必要
多くの中小企業を顧客に抱える古田土会計の代表、古田圡満氏が、中小企業の社長が知っておくべき財務・経営の考え方を分かりやすく指南。今回は、経営計画書に掲げた「方針」の実現度合いをどのようにチェックするかについて解説します。
-
稲盛講演録「日本航空を再建に導いた5つの要因」
2010年2月に、倒産し会社更生法の適用を受けた日本航空の会長に就任し、再建に努めてまいりました。誰もが二次破綻を予想した日本航空が、なぜ短期間に高収益企業に生まれ変わり、再上場できたのか。当事者である私は、5つの点が大…
-
業務スーパー創業者 長寿企業に「時代の先取り」は必要ない
創業者が第一線から退くと、途端に経営が不安定になるという事例をよく聞きます。しかしもともとの土台や事業構造がしっかりとしていれば、多少のことで会社は傾かない。問題は創業経営者の有無ではなく、事業構造そのものの弱さです。
-
新入社員も財務諸表の理解が必須 全員参加の経営システムで成長
ヤマチユナイテッドは全員参加型経営の仕組み「システム経営」を導入しています。変化の激しい時代は、社員に権限を持たせ、全員参加で経営をしたほうが、組織をより大きくすることができます。
-
書評『スキー場は夏に儲けろ!』 崖っぷちリゾート施設の復活劇
長野県白馬村の「白馬岩岳マウンテンリゾート」は、ほんの数年前まで来場者が激減し、赤字にあえいでいたスキー場だ。そんな崖っぷちにあったスキー場の復活劇を描いた『スキー場は夏に儲けろ!』のほか、中堅・中小企業経営者が今読むべ…
WATCHすると、トップページやマイページで新たな記事の配信が確認できるほか、スマートフォン向けアプリでも記事更新の通知を受け取ることができます。
おすすめのシリーズ
-
小田嶋隆の「ア・ピース・オブ・警句」 ~世間に転がる意味不明
「ピース・オブ・ケイク(a piece of cake)」は、英語のイディオムで、「ケーキの一片」、転じて「たや…
-
徹底予測2021年 底打ちか奈落か
日本経済の節目の年として幕を開けた2020年は、誰もが予想できない最悪の1年となった。すべての始まりはコロナ禍だ…
-
クルマ大転換 CASE時代の新秩序
総付加価値額が450兆円ともされる自動車産業の構造が変わり始めた。GAFAやEVスタートアップ、ソニーなどが新た…
-
不屈の路程
話題の経営者や気鋭の起業家はいかにして自らの経営を確立するに至ったのか。そこにたどり着くまでの道のりは決して順風…
-
菅野泰夫のズームイン・ズームアウト欧州経済
ロシアを足掛かりに、欧州経済・金融市場の調査を担当して、既に十数年の月日がたちました。英国の欧州連合(EU)離脱…
-
1000年企業の肖像
日本は創業100年以上の企業が多くあり、世界一の長寿企業大国として知られる。その中には創業1000年を超えると伝…
-
10 Questions
いま、世の中で起こっていること。誰もが知りたいと思っていること。でも、ちゃんと理解できていないこと。漠然と知って…
-
河合薫の新・社会の輪 上司と部下の力学
上司と部下が、職場でいい人間関係を築けるかどうか。それは、日常のコミュニケーションにかかっている。このコラムでは…
-
ファクトフルネス思考
「データを基に世界を正しく見る習慣」を紹介した書籍『ファクトフルネス』は、日本で90万部を超えるベストセラーとな…
-
大西孝弘の「遠くて近き日本と欧州」
日本の読者にとって欧州のニュースは遠い国々の出来事に映るかもしれない。しかし、少子高齢化や低成長に悩み、企業の新…
-
グルメサイトという幻
食べログ、ぐるなび、ホットペッパーグルメ──。外食店探しに欠かせない存在となったグルメサイトの地位が揺らいでいる…
-
フェルディナント・ヤマグチの走りながら考える
この度、故有りましてこの日経ビジネスオンライン上で、クルマについて皆様と一緒に考えていくナビゲーター役を仰せつか…
-
ファストリ、異次元の経営
コロナ禍の混乱からいち早く抜け出したファーストリテイリング。破綻が相次ぐアパレル業界にあって、なぜユニクロだけが…
-
テスラが仕掛ける電池戦争
日本でも2030年代半ばに新車販売でガソリン車をゼロにする方針が打ち出されるなど、各国の環境規制強化により普及段…
-
70歳定年 あなたを待ち受ける天国と地獄
従業員の希望に応じて70歳まで働く場を確保することを企業の努力義務として定めた、改正高齢者雇用安定法が2021年…
全8回