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 「オトコが育児に参加するのが当たり前」の時代に変わりつつある。旬の経営者や学者、プロフェッショナルたちも、自らの育児方針や育休取得についてパブリックに言及することが増えてきた。優秀なリーダーたちは、我が子にどんな教育を与えようとしているのか。また自身はどう育てられたのか。そしてなぜ、育児について語り始めたのか。

 連載24回目に登場するのは、東南アジアとインドでスタートアップ企業への投資・育成するベンチャーキャピタル事業を展開するリブライト パートナーズの蛯原健代表。家族でシンガポールに住み、子どもたちも現地の学校へ通わせる蛯原氏。出張が多く、1年のうちおよそ半分は家を不在にする中で、どのように子どもと接し、父親の役割を果たしているのか。そして異国の地で子どもを育てるメリット・デメリットは何か、話を聞いた。今回はその後編。

 なお蛯原氏は2019年2月18日~21日に福岡で開催される「ICCサミットFUKUOKA 2019」のプログラム「子育て経営学— 私たちは子供をどう育てていくのか?」に登壇。本連載の初回に登場した早稲田大学大学院の入山章栄准教授らとともに、子育てと経営の共通点などについて語り合う。

リブライト パートナーズ 代表取締役 蛯原 健(えびはら・たけし)氏
1994年、横浜国立大学経済学部卒業。日本合同ファイナンス(現JAFCO)に入社し、ベンチャーキャピタル及びスタートアップ経営に携わる。2008年にリブライト パートナーズを設立し、スタートアップ投資・育成事業を行う。2010年よりシンガポールに事業拠点を移し、東南アジア新興国での投資事業を本格化。2014年からインド・バンガロールにも常設チームを置く。現在はシンガポールを拠点に、アジア各国のテクノロジー・スタートアップへ投資・育成するベンチャーキャピタルファンドを運用する。日本証券アナリスト協会検定会員CMA。取材時、47歳。シンガポール在住。元公務員で専業主婦の妻、10歳の長女、5歳の長男の4人暮らし。(取材日/2018年12月26日、撮影/洞澤佐智子)
本連載に登場した、気鋭のビジネスリーダーやプロフェッショナルなど10人の子育て論をまとめた『子育て経営学』

インタビューの前編(「夕食後はニュース解説、時事問題をわが子に問う狙いは?」)では蛯原さんに、シンガポールでの子育ての様子をお話いただきました。お子さんはこれから、バイリンガルに育てる予定ですか。

蛯原氏(以下、蛯原):これも海外子育ての重要なポイントで、子どもを「何語OS」で育てるのかという方針は、しっかり決めないといけません。うちの場合は、英語はネイティブ並みに話しながらも、日本語での会話・思考ができる「日本語OS」で育てようと決めました。

 海外在住を決めた人の中には、「日本語は片言になってもいい」と考えて子育てをする人もいます。そのスタイルを否定するつもりはありません。

 ただ僕自身が海外で仕事をする中で、だんだんと自分自身のルーツについて考える機会が多くなり、一生モノの持ち物として、「日本人である」ということを、子どもたちにも与えることができたらいいなと考えるようになったんです。言葉の習得の深さは、思考の深さにつながります。

日本語でコミュニケーションができる大人に育ってほしい、と。

蛯原:海外で暮らし、働いていると、余計に「日本人であること」を意識するのかもしれないですね。東南アジア、特にインドネシアの財閥系企業の経営者は、日本人女性を妻に迎えることが多かったようで、日本語を話せる外国人に出会うことも少なくありません。よく見ると顔も日本人に近い。ルーツが共通する人と出会うと、一気に距離が縮まります。

 しかし、あいさつ程度の日常会話はできても、ビジネスの話題も日本語で進めようとすると、だんだんと相手の顔が曇ってくる。深い話を交わせるほどの日本語は習得できていないという事情を察して、英語に切り替えることがよくあります。

 子どもたちにはできるだけ、日本語でコミュニケーションを深められる力を与えていけたらと思います。ただそのためには、「(日本語と英語を)2倍勉強しなければならない」ことでもあるので、あくまで無理のない範囲で。やるだけやって、本人が「自分は英語OSがいい」と決めたら、それはそれで本人の意志を尊重しようと思います。

将来の進路については、どんなアドバイスをしていきたいですか。