その前に、日本の現状を簡単に復習しておく。

　以下のグラフ（全国労働組合総連合（全労連）が作成した「実質賃金指数の推移の国際比較（1997年＝100）」）を見れば、日本の異常さが一目瞭然。日本だけ実質賃金が1990年代から下がり続け、97年を100とした場合、日本だけがマイナスを爆走中だ。

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現場を疲弊させた要因とは

　OECDの調査によると、日本の平均賃金はOECD平均を下回り、韓国よりも低い（資料、OECDホームページ「平均賃金」のグラフ）。

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　また、日本の製造業の労働生産性は90年代は世界でトップだったが、その後は大きく後退している（資料、日本生産性本部「労働生産性の国際比較2020　概要」）。

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　むろん、労働生産性の国際比較はその算出方法に、結果が左右されるとの指摘もある。しかし、日本の生産性が伸び悩んでいることは紛れもない事実だし、今の日本には「コレじゃなきゃダメ！」と人々を魅了する独自性もない。ロボットやIoT、デジタル技術を活用して、「付加価値を獲得せよ！」という意見は多いし、それを批判する気はない。しかし、付加価値は常に現場で生まれ、その現場をつくるのは「人」だ。日本は良い製品・商品を生む現場を、大企業は下請けを、要するに「人」を疲弊させたのだ。

　では、「現場を疲弊させた」具体的な要因は何か？

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