もう死ぬしかない　激増する若者の自殺と奥さん幻想

（写真：Shutterstock）

　「死にたくて死ぬ人はいません。死ぬしかないから、もう生きられないから、命を絶つという選択を余儀なくされるのです」

　以前、自殺予防に長年携わってきた先生が、こう話してくれたことがある。
　心が引き裂かれるような出来事をきっかけに、次々と苦しみの連鎖に陥っていく。次第に家族関係も悪化し、友人とも距離をおくようになり、「助けて！」とSOSを出す気力も失われていく……。

女性の自殺者が2年ぶりに増加

　悲しいかな、新型コロナウイルス感染症はそんな“苦しみの連鎖”の引き金になった。

　コロナはすべての人たちから平等に日常を奪ったが、その影響は平等ではなかった。コロナ以前は、私たちと同じ日常の中にいる“隣人”だった人たちが、「もう生きられない」と、この瞬間も声にならない叫び声を上げている。

• 「働く女性、自殺3割増　コロナ禍『非正規』影響か」
• 「追い詰められる働く女性　女性の自殺率15％増加　コロナで雇用悪化」
• 「働く女性の自殺増加　コロナで雇用環境悪化も」
• 「働く女性の自殺、昨年は3割増……コロナ失業・減収が影響か」

　これらは、2021年11月2日に閣議決定された「自殺対策白書」を報じる新聞各紙の見出しだ。

　2020年の1年間に自殺した人は2万1081人と前の年より912人多く、女性は935人増えて7026人と2年ぶりに増加。一方、男性の自殺者は前の年より23人減って1万4055人となり、11年連続で減少した。
　職業別に見ると、「被雇用者・勤め人」が381人増（過去5年の平均と比較）。その内訳は「事務員」が最も多く、「その他のサービス職」「医療・保健従事者」と続いている。「働く女性の自殺増」の背景には、「非正規労働者の雇用環境の悪化」が影響したと、各紙報じた。

　一方、内閣府の調査では、「働く女性」だけではなく「主婦」の自殺者も増えていると指摘。無職者、女子高生の増加が大きく、無職者の中では「主婦」が最も多かった（内閣府男女共同参画局「コロナ下の女性への影響と課題に関する研究会報告書　～誰一人取り残さないポストコロナの社会へ～」）。

自殺者数の増減

出所：内閣府男女共同参画局「コロナ下の女性への影響と課題に関する研究会
報告書　～誰一人取り残さないポストコロナの社会へ～」

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　さらに、日本財団が公表した「日本財団第4回自殺意識調査」によると、「これまでの人生の中で自殺したいと考えたことはあるか？」との問いに、15～19歳の3人に1人が「ある」と回答。
　年代・性別ごとに「1年以内に自殺を考えたことのある人」を分析したところ、17～18歳の女性の割合が多かったとしている（参考資料）。

自分ごととして考えられるか

　過去にも社会的な変化、とりわけ金融危機により、自殺者が急増するという事態を私たちは経験してきた。バブル崩壊以降は、中高年の男性で自殺者が急増し、自殺を予防する取り組みも精力的に行われてきた。
　しかし、コロナ禍での自殺の要因は、「働く男性」を追い詰めた「経済状況の悪化」とは明らかに別物である。「私たちの社会」に根深く潜み続けている「社会問題」が複合的かつ複雑に絡み合い、ギリギリの状態で崖っぷちで耐えていた人たちに襲いかかった。コロナにより追い詰められてしまったのだ。

　女性や若者が「生きづらい」世の中から、「死ぬしかないと絶望」する社会に変貌したのは、極めて深刻な事態だ。が、そのことを一体どれだけの人たちが「私ごと」として考えているだろうか。

　そこで今回は、コロナ禍の自殺について、実に丁寧かつ、分かりやすい分析手法を用いて解説している論文2本を紹介する。是非、皆さんには「私たちの社会」の問題として、「私」が取り組むべき「正しい行い」について一緒に考えていただきたいです。

　最初に取り上げるのは、コロナ感染拡大が本格化した2020年2～10月までの実際の自殺者数を、コロナ前の2016～19年までの3年間から予測される自殺者数と比較し、検討した論文である（Tanaka, T., Okamoto, S. “Increase in suicide following and initial decline during the COVID-19 pandemic in Japan”. Natural Human Behavior 2021）。

　結果の概要は以下の通り。

• 2020年2～6月（第1波）の月当たり自殺率は（予想される自殺数の割合より）14％低下していた。
• 性別で見ると男性は21％、女性は27％低く、子供・青年（20歳未満）の自殺者数は「一斉休校」となった2020年3月、4月に50％程度減少していた。
• 2020年7月以降（第2波）は全体で16％増加し、女性では37％も増えていることが分かった。特に、10月が顕著で82％増。子供・青年は49％増加していた。男性は7％増にとどまっていた。
• 「主婦」が全期間を通じて増加傾向にあり、特に第2波では132％も増えていることが分かった。
• 「自営業」については、全期間を通じて増加も減少も認められなかった。
• 地域別に検討したところ、もともと自殺率が低かった地域で第2波の自殺率が増加していた。

　記憶している方も多いかもしれないけど、2020年10月に女性の自殺率が急増した時、「Suicide claimed more Japanese lives in October than 10 months of COVID」（河合訳：「日本で10月に自殺した人は、この10カ月間のコロナによる死者をはるかに超えた」）という、衝撃的なタイトルの記事が、米CBSによって報じられた（2020年11月13日付CBS News）。

　その内容は、「日本は新型コロナ感染拡大をうまくコントロールし、死亡者数を2000人以下に抑えていたのに、なんと2020年10月の自殺数はそれを上回る2153人だった。特に女性の自殺者が急増している」ということを伝えたものだった。

影響は若年層ほど強い

　当時、日本だけでなく世界の多くの先進国で、ケア労働の負担が大きい女性のメンタルヘルスがかなり早い段階から懸念されていたが、日本では「女性の労働環境の悪さ」から、さらに女性が追い詰められていると、海外の人の“まなざし”は捉えていたのである。

　そして、日本社会の闇は「皮膚の柔らかい若者」を追い詰めた。
　今回紹介する2つ目の分析は、「超過自殺者（追加的自殺者）」を算出することで、コロナの影響を「見える化」したものだ。米シカゴ大学と東京大学の研究者による「コロナ禍の自殺：年代別・性別の分析」という調査であり、2020年3月～21年8月までの「実際の自殺者数」のデータと、コロナ危機がなかったと仮定した場合の「仮想の自殺者数」を民間シンクタンクの失業予測と数理モデルから算出し、その両者を比較したのだ（以下、結果を抜粋し要約）。

• 2020年3月～21年8月までの超過自殺は約4400人。失業率増加で説明できるのは950人。
• 年齢別では若い世代が多く、20代女性が約690人、30代男性が約500人。

コロナ禍の追加的自殺者数（女性）

出所：「コロナ禍の自殺：年代別・性別の分析」QUENTIN BATISTA（シカゴ大学）・藤井大輔（東京大学）・仲田泰祐（東京大学）

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コロナ禍の追加的自殺者数（男性）

出所：「コロナ禍の自殺：年代別・性別の分析」QUENTIN BATISTA（シカゴ大学）・藤井大輔（東京大学）・仲田泰祐（東京大学）

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　コロナ感染による死者数と同期間の自殺者数の比較は以下の通りなので、いかにコロナが若い世代に影響を与えたかが分かるであろう。

コロナ感染による死者数の比較（赤＝コロナ感染による死者、青＝自殺者）

出所：「コロナ禍の自殺：年代別・性別の分析」QUENTIN BATISTA（シカゴ大学）・藤井大輔（東京大学）・仲田泰祐（東京大学）

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　感染拡大が深刻化し、緊急事態宣言が発令された当初、「コロナか経済か」という言葉を多くの人たちが繰り返し発した。「経済を動かさないと人が死ぬ」と。

　しかし、これらの分析結果が示唆するのは、経済は、あくまでも要因の1つでしかないってこと。コロナはそれまで見過ごされてきた多くの社会問題を顕在化させた。
　つまり、日本は女性が生きづらい社会であり、若者が光を見いだせない社会だということを、失われた「大切な命」が教えてくれたと解釈できる。女性や若者たちを追い詰める要因が「社会の中」に多数存在しているのだ。

女性の立場の弱さに絶望

　もっとも、そうした要因と自殺との因果関係を特定するのは極めて難しい。
　しかし、コロナ禍で多くの「女性の非正規雇用者」が失われた現実を鑑みれば、働く女性の自殺率が高い背景には、非正規雇用の問題があることは明らかであろう（以下のグラフ）。

雇用形態別雇用者数の前年同月差

出所：内閣府男女共同参画局コロナ下の女性への影響と課題に関する研究会「コロナ下の女性への影響と課題に関する研究会報告書　～誰一人取り残さないポストコロナの社会へ～」

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　さらに、件の内閣府の調査で「女性の4人に1人が配偶者からの暴力経験あり。10人に1人は何度も経験あり」とされ、子供や女性へのドメスティックバイオレンス（DV）の相談件数の増加とも関係があることが十分に考えられる。これまでの調査で、DV被害者の自殺リスクは4.5倍高いことも分かっている（内閣府男女共同参画局「コロナ下の女性への影響と課題に関する研究会報告書　～誰一人取り残さないポストコロナの社会へ～」　p.26）。