「今度生まれてくるとしたら、女と男どっちがいいですか？」
こんな愚問、いや、子供じみた質問に、あなたならどう答えるだろうか？
「今の日本で、もう一度男に生まれたいなんて言えるのは、勝ち組だけですよ。僕は、男に生まれてよかったと思ったことは一度もありません。ありとあらゆる場面で、差別され、苦しんできました。でも、（男性こそ差別されているとは）絶対に言えない。言っちゃいけないんです」
実はこれ、先日行われた菅義偉首相の所信表明演説について、私がメルマガで書いた意見に対して寄せられたメールである。
メルマガでは所信表明で語られた「安心の社会保障」の内容のうち、「わが国の未来を担うのは子供たちであります。長年の課題である少子化対策に真正面から取り組み、大きく前に進めてまいります」という菅首相の言葉に触れつつ、男性の生涯未婚率が1990年代以降急激に増加していることを書いた。
つまり、不妊治療への保険適用などで「産みたくても産めない人」をサポートするのは大賛成だが、「長年の課題である少子化対策に真正面から取り組む」というなら、「結婚したいのにできない理由」を明らかにして、その対策を講じる必要があるのではないか、と。男性が指摘するとおり、菅首相の所信表明の内容は、「『全ての世代の方々』の全てって誰？」と突っ込みたくなるものだったのである（全文はこちら）。
男性の生涯未婚率は1990年以降急増し、直近の2015年国勢調査では、男性の生涯未婚率は24.2％で、女性の14.9％を大きく上回る。
昭和40年の生涯未婚率は、女性2.5％、男性1.5％。昭和60年でも女性4.3％、男性3.9％で、男性の生涯未婚率が女性を上回るようになったのは、平成以降だ。
非正規の適齢期男性、8割が非婚
なぜ、平成以降か？
その解の一つになりそうなのが、「低賃金と不安定」＝非正規雇用の増加だ。
男性就業者の未婚率を年齢別に見ると、30～34歳40.6％、35～39歳29.1％、40～44歳23.1％となっているのだが、これを非正規社員に限って見ると、ものすごい数字になる。なんと30～34歳が84.5％と8割を超え、35～39歳70.5％、40～44歳では57.6％と圧倒的に結婚していない男性が多いのだ（「男女共同参画白書 平成26年版」）。
非正規というだけで、結婚適齢期の30代の約8割が結婚していない、あるいはできない、という現実を鑑みれば、少子化問題は雇用政策や最低賃金問題、さらには婚外子問題まで踏み込んで議論しなければならない課題であり、聞こえのいい対策だけではなく、根っこの根っこまで掘り下げることでしか本当の意味での「安心の社会保障」の道筋は見えない。というか、見えるはずがない。
……といった私の意見に、冒頭の男性が寄せたのが“男性問題”だったのである。
そこで今回は件の男性の独白から、「男性の生きづらさ」についてあれこれ考えてみようと思う（メール内容を掲載することは本人承諾済み）。
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