昭和後期から平成初期ににかけての管理職の痛ましい実態は統計的な分析からも確かめられている。

　北里大学公衆衛生学部の和田耕治氏らの研究グループが、30～59歳の男性の死因および死亡前に就いていた職業のデータなどを、1980年から2005年まで縦断的に解析したところ、管理職の自殺率は1980年から2005年の25年間で、271％も激増し、管理職の死亡率が5年で7割も増加。さらに、心筋梗塞や脳卒中で亡くなる人は他の職種で漸減していたのに、管理職と専門職では70％も増加していたのである。

　また、この調査では30～59歳の日本人男性の人口に占める管理職の割合も調べているのだが、1980～2005年の25年間で、8.2％だったのが3.2％と半分未満に減少していることもわかった。

　つまり、もともと少ない人数が「残業」でこなしていた業務を、さらに少ない人数でやる羽目になり、そこに「生産性向上」という銃弾が飛び交う時代に突入したのである。

欧州では低い管理職の死亡率が高い韓国と日本

　と、ここまでは国内のデータ分析なので、「それって日本だけのことじゃないでしょ？ 世界的にも中間管理職ってリスクあるポジションなんじゃないの？」と思われる方もいるかもしれない。

　そこでその答えを探ろうとしたのが、東京大学大学院医学系研究科の小林廉毅教授らの研究チームだ。（「日本と韓国では管理職・専門職男性の死亡率が高い」）

　調査では、デンマークやスイス、フランス、英国など欧州8カ国と日本および韓国の35～64歳男性の死亡データ（1990年から2015年）を分析。その結果、「日本の管理職や専門職の男性の死亡率が高い」という、いたたまれないリアルが確かめられてしまったのである。

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