※この記事は日経ビジネスオンラインに、2011年5月11日に掲載したものを再編集して転載したものです。記事中の肩書きやデータは記事公開日当時のものです。

　インド経済の潜在力を語るとき、12億人という人口だけでなく、数学の力がよく引用される。学校で九九にとどまらず19×19まで覚えさせるというエピソード。11×11以上は計算機を使うか筆算するものと思い込んでいる日本人にとって、それは脅威と映る。かように学力は目に見えない国力としてオーラを放つ。

　それがために、経済協力開発機（OECD）の学力テストでフィンランドが総合で上位になると、かの国の教育システムに注目しはじめる。公用語を英語にしたシンガポールに対するトピックも同様だ。

　教育は常に関心の的だ。特に産業力や経済的繁栄との関係で捉えられる。しかし、ここ10年、OECDの学力テストでベスト10に入っているのはG8で日本とカナダだけだ。米国もフランスもベスト10には程遠い。おおむね、成長軌道に入った国が上位に並んでいる。経済的に成熟した国の学力は、下がっていく傾向にある。

　学力テストの好成績は、国にとってブランドとなりうるだろう。上海は、上位に食い込んで話題になったし、中国式の教育方針を紹介した本は米国でもベストセラーになっている。中国系米国人が「米国式は褒めすぎで甘い」と書けば米国人に受け、しかし中国の国内では「今の上海で、そんなスパルタ式の教育は古い」と言われている。

　最近、ソーシャルメディアの普及と相まって、メディアリテラシーの重要性がよく語られる。読解力を考える時、私が思うことがある。ヘルシンキの空港とミラノの空港、それぞれの待合室で本を読んでいる人の割合を見れば即座に分かることがある。南欧の人は北欧の人よりも読書をしない。南欧の人は製品マニュアルも北欧の人のように読まないで、直感でボタンを回したり押している。つまり、期待される読解力とは、地域によって異なると考えるべきではないかと思う。

　教育のあり方は、このようにローカルの状況や習慣、価値観の違いを強く反映するように思える。では、グローバルに通じる教育方法はあるのだろうか。長年、世界各国に独自の教育方法を普及させてきた公文式学習法の事例をみてみよう。

外国人に支持される公文式

　公文式は創立者の公文公（くもん とおる）氏が長男のために1954年に始めた学習法が原型になっている。1974年には、初めてニューヨークに算数教室を開いた。日本人駐在員の子弟を対象としたもので、その後に開いたロンドンや台湾も同じコンセプトだった。その公文式が日本人以外の子供を対象にしたのは1980年代以降のことだった。

　現在では北米、南米、アジア、オセアニア、ヨーロッパ、中東、アフリカと世界46カ国に広まり、日本を含めた学習者の総数は441万人。日本国内が148万人だから、海外の子供の方が圧倒的に多い（2011年3月現在）。そして、公文研究会は連結売上高が711億3500万円に達している（2010年3月期）。

　公文式の基本は「読み書き計算」である。主要科目は数学と国語。国語とは日本語だけでなく、英語やスペイン語、中国語、ポルトガル語、タイ語といった外国語も含まれる。インドネシア語や中国語による英語教材もある。だが、社会や理科といった科目は扱っていない。

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