大規模水害、再発を避けるには「流域思考」が必要

（写真＝東阪航空サービス/アフロ）

今回（2015年）の鬼怒川水害をどうご覧になりますか。

岸：「線状降雨帯（長時間にわたって同所に豪雨を降らせる積乱雲の帯）によって起こった水・土砂災害」という点では、2014年の広島と原理は同じです。スケールははるかに大きいですが。

　鬼怒川流域の、下流から上流にぴったり沿ったかたちで線状降雨帯が居座り続け、上流から集まった膨大な雨水で下流部の脆弱なところが決壊しました。ひとつの流域に大量の雨が長時間降り注ぎ、増水した河川の流れがオーバーフローし、破堤したわけです。

　鬼怒川の流域のかたちを地図で見てみましょう。

地図中の薄く黄色で塗られた範囲（群馬県から銚子岬付近まで）が、利根川の流域。オレンジ色の範囲が鬼怒川流域で、利根川流域の一部。黄色の矢印は線状降雨帯の移動方向（図は国土交通省鬼怒川ダム統合管理事務所のHPのものを使用させて頂きました。

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岸：オレンジ色が鬼怒川流域です。薄黄色の利根川流域の一部ですね。水害のあった常総市は鬼怒川が利根川に合流する直前の下流部に位置しています。

　鬼怒川流域は上流部が扇子状に広がっています。山間から出てきたいくつもの河川が合流し1本に収束して、下流部の流域は幅が狭くなっています。上流部に大量の雨が降り続ければ、大きな洪水の塊が流れ落ち、幅の狭い下流の流れに集中するわけです。

　薄い青で示したのは、今回、線状降雨帯に覆われた地域のイメージです。扇子状に広がった上流部に大量の雨が降り続け、下流部には雨に加えてそれらが加算されていく。濃い青の矢印で示した通りです。

上流に降った雨の水が、まとまって下流へ殺到する

細い数本の矢印が、まとまって太い矢印になっていく。

岸：最終的に、下流部の脆弱な箇所でオーバーフローし、堤防の破壊、大水害につながりました。広島で土石流災害があった場所も、扇子状に源流部が広がり、下流にかけて収束するかたちです。

2014年の広島県安佐南区の土石流災害発生箇所

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今回（2015年）の鬼怒川水害の被害拡大を防げなかったのは、なぜでしょうか？

岸：報道を見る限り、豪雨の予想、線状降雨帯の分析は進んでいます。しかしその一方で、実際に水害を引き起こす流域の構造と、水害の発生状況については、一部の専門家を除くと、一般市民はもちろんのこと、メディアや地方行政の理解が進んでいないと感じました。昨年（2014年）の広島の水害の時点から、あまり進歩がみられない。残念なことです。

具体的には。

岸：豪雨は水害の条件です。実際に水害が起きるかどうか、それを規定しているのは、雨そのものではなく、大雨が降り落ち川に集まり、流れ下る「流域の構造」と、人々の「居住の構造」の相関なのです。その点に対する理解が足りない。

　豪雨の予測や分析は進んでも、なぜその土地で水害が起きるのか、どんな氾濫になり得るのか、地形に基づく理解が、報道や市民の間でなかなか進みませんね。

水害は、「流域の構造」と「居住の構造」の相関で起こる？

岸 由二（きし・ゆうじ）氏
慶応義塾大学名誉教授
1947年東京生まれ。横浜市立大学文理学部生物学科卒業、東京都立大学理学部博士課程修了。理学博士。進化生態学、流域アプローチによる都市再生論、環境教育などを専門とする。鶴見川流域、多摩三浦丘陵など首都圏のランドスケープに沿った都市再生活動の推進者としても知られる。著書に『自然へのまなざし』（紀伊國屋書店）『いのちあつまれ小網代』（木魂社）、『環境を知るとはどういうことか』（養老孟司との共著、PHPサイエンス・ワールド新書）、訳書に『利己的な遺伝子』（ドーキンス、共訳、紀伊國屋書店）、『人間の本性について』（ウィルソン、ちくま学芸文庫）、『生物多様性という名の革命』（タカーチ、監訳・解説、日経BP社）、『足もとの自然から始めよう』（ソベル、日経BP社）、『創造』（ウィルソン、紀伊國屋書店）、『「流域地図」の作り方』（ちくまプリマー新書）など多数。

岸：日本列島の大地は、「流域構造」に埋め尽くされています。みなさんの住まいや働く場所は、必ず大小さまざまな河川の「流域」のどこかに属しています。日本全体をみると、ジグゾーパズルのように大型河川の「流域」で大地が区切られているのが分かります。今回水害があった鬼怒川は、利根川水系の支流になります。そして、「流域の構造」のどこに「居住」しているかによって、豪雨などがあったときに、その人が水害に遭うかどうかある程度規定されてしまうんです。

一級河川の流域図。これだけで日本の国土の7割を占め、残りの大地も、中小河川のつくる水系の流域でほぼ埋め尽くされる。出所：『環境を知るとはどういうことか』（PHP研究所刊）

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それはごく簡単に言えば、上流で大雨が降ったとき、増水して溢れやすい下手の低地に住んでいるか否か、ということですか？

岸：ええ。もともと扇状地だったり氾濫源だったような低地は、流域の構造上、高台などに比べ、豪雨による水害に遭うリスクが増えます。まさに水害は「流域の構造」と「居住の構造」の相関なのです。

氾濫した河川だけではなく「流域」での水害

鬼怒川の場合はどうだったんでしょう。

岸：大きな被害に遭った常総市の当該地区は、山間地の広い領域に降る大雨が巨大な流れとなって時間差で流下する、流域幅の狭い低い土地です。頭の上がたとえ晴れていようと、上流・源流部が豪雨に見舞われれば、大きな氾濫のあり得るところです。先ほどもお話ししましたが、山間地に広大な領域がありそこに降り注いだ大雨が、下手の狭い下流の土地に一気に流れ落ちてきた。そこに人々がたくさん暮らしていた。結果、住民が被災し、甚大な被害につながりました。

なるほど。

岸：ちなみに、2014年の広島の災害があった箇所も、源流部上流部が大きく広がった枯れ谷の出口でした。逆三角形の小流域の上流部から、雨の水が土石を押し流しながら一気に谷口に集まり、土石流となって下流の扇状地にできた住宅街を襲ったわけです（図2参照）。

　水は高いところから低いところに集まり、川となって、最後は海にたどり着きます。川は、大地を浸食し、土砂を運搬し、下流で堆積し、大量の水が流下すれば、氾濫を引き起こす。こうした仕組みは小学校高学年で誰しもが習いますね。

　ところが、以上のプロセスをまとめて、それぞれの土地が、雨水を川に集水し流下させるどのような構造をもっているか、つまり、どんな「流域の構造」で成り立っているかについて、実は小学校はもちろん中学でも高校でも大学一般教養課程でも教えません。

学校で教えていないんですか？

岸：教えません。だから、一般市民はもちろん行政やメディアに至るまで、ばらばらの情報は持ち合わせていても、流域単位で災害を考えるという基本的な視座を共有できないんです。流域の形、流域の特性が、氾濫、水害に強く関連する。そんな基本についての理解が広がらない。ここ数年、線状降雨帯による水害が繰り返されていますが、「流域」に対する一般的な無理解が事態を改善しない要因の一つ、ともいえます。

たしかにここ数年、たくさんの水害がありました。

岸：広島だけではなく、2014年の長野県南木曽町の土石流災害も、2013年の伊豆大島の土石流災害も、2011年の和歌山の土石流災害も、そして今回（2015年）の鬼怒川の水害も、それぞれの流域の構造に短時間で豪雨が降り注いだ結果起きた洪水に対して、流域の危険地域に居住する人々、人々を守るべき行政が対応しきれなかった結果起きた「流域水害」なのです。

　繰り返しますが、流域単位での分析と対応は、専門的な河川管理領域の専門家たちを除くと、一般の行政や、報道、市民に、まだまだ活用されていません。今回、未曽有の豪雨におそわれた鬼怒川流域で避難指示などが地方自治体単位にとどまり、上流部から下流部までを見据えた総合的な流域単位での危機対応ができなかったのは、無理もないとも言えます。

　そこで、ぜひ皆さんには、「流域思考」を持ってほしい。

流域思考とは？

岸：私は、気候変動に伴って豪雨・海面上昇の危機が広がり、生物多様性の危機も叫ばれる21世紀において、治水・防災から環境保全にいたるまで、人工的な地域自治体の枠組みではなく、雨の水を集め水循環の単位となる「流域」という地形の枠組みで総合的に考える時代が始まっていると考えています。その考え方を「流域思考」と名付けています。

今回の水害の対応策について、流域思考で考えるとどうなるのでしょうか。

自治体ごとの対応ではカバーしきれない

岸：鬼怒川流域の構造と、水害の発生メカニズムに対する理解に基づいて、改めて緊急時における市民の避難の仕方や、そもそも人々がどこにどう暮らせばいいのかを根本的に考え直さねばならないかもしれません。

　地方自治体の対応に関して言えば「自治体の範囲内で避難対応しよう」という従来の姿勢が、そもそも水害に関しては、はっきりと不適切で、危険や災害をむしろ増大させる恐れがあります。

地方自治体が個別に避難を指示するのが、まずいのですか？

岸：まずいです。水害は、「行政区」で起きるのではなく、「流域」で起きるのですから。今回被災した茨城県常総市の対応で、行政区単位の対応だけでは危ういことがはっきりと分かってしまいました。2015年9月11日土曜日夜の「NHKスペシャル 緊急報告 列島大水害」の報道によれば、常総市の防災担当職員は、市内での避難にこだわったために、東隣の安全な高台のあるつくば市への避難誘導ではなく、すでに氾濫している鬼怒川に架かる橋を渡って西側に避難するよう、東側の市民を誘導してしまったと話していました。

　9月12日時点で、この指示による人的被害がどうだったのかは明らかではありませんが、番組には、市の誘導をあえて無視して、より東側のつくば市に自主避難してことなきを得た市民も登場していました。

水害があったときは、自分の行政区内の避難場所に機械的に住民を誘導する。これは、今回の常総市のみならず、おそらく全国どの市町村、いや都道府県でも大半が同じ対応をしてしまうシチュエーションでしょうね。

岸：しかし、豪雨、高潮、津波などが引き起こす水害に対応するには、行政区単位に固執するのは危険です。繰り返しますが、水害は、行政区内で起きるのではない。流域で起きるのです。

自分はどの流域の、どんな土地に住んでいるのか

どうすれば助かるんでしょう？

岸：「流域思考」では、自分の住んでいる場所の流域地図を把握し、地形を明確に知り、足元の水害の危険性を理解し、いざという時にどこが安全な場所なのか、行政区を超えて平時に確認しておくことが重要と考えます。

　市民ひとり一人が、独自に考えておく必要ももちろんありますが、そもそも論で言えば、個々の地方行政自身が、自分の行政区分を超えて、「流域単位」「地形単位」で防災や減災、そしていざという時の市民の避難を計画・実行できなければなりません。

なるほど。自分の市域だけでなく流域全体の地形を考えて、避難計画を立てるような。

岸：鬼怒川のような、複数の自治体に流域がまたがっている大河川については、河川の総合的な情報を持っている国土交通省の地方整備局などとも、密接に連絡を取り合う必要もありますね。

　今回の豪雨では、私は、豪雨が激しくなってから、河川の氾濫が起き、一段落するまで、テレビ、新聞、インターネットの報道を可能な限り追いましたが、残念ながら、気象庁と国土交通省の地方整備局がインターネットで発信している、「指定河川洪水予報」に基づいた報道を見ることはありませんでした。見落としただけかもしれませんが……。

目の前の事象だけでなく、流域全体でどんなことが起こっているのかを、報道する必要があるということですか。

岸：はい。さらに、こうした避難指示などに有効な情報が、国の側から地方自治体やメディア報道に、積極的にプッシュして配信されていたのかどうかも、とても気になります。

　「流域」の視野で、河川全体の洪水情報などを、国が積極的に関連自治体やメディアに「分かりやすく」配信するだけで、避難の精度や報道の精度・有効性はかなり上がるのではないでしょうか。

利根川流域、荒川流域に線状降雨帯が来たら…

ところで、日本人のほぼ全てが「流域」に住んでいるという岸先生のお話を敷衍すると、鬼怒川のような河川氾濫、水害は、日本全国で発生しかねない、ということになりませんか？

岸：その通り。今回（2015年）の鬼怒川の河川氾濫は、誰にとっても他人事ではありません。日本のどこでも同様の水害が起こる可能性があるからです。

　仮に、今回の線状降雨帯が、数十キロ西側にずれて発生した場合はどうなったか。関東平野の流域の大半を占める利根川流域や、埼玉県秩父山地を水源として、東京の右半分の低地を流れる荒川流域、さらには、関東山地を源流とする多摩川流域、そして多摩三浦丘陵を刻む鶴見川流域などの下流域において、鬼怒川と同様の深刻な氾濫被害を起こした可能性は十分あり得ると、私は考えます。

　この地域は、千葉、東京、川崎、横浜の都市部をまたぐ、日本最大、いや世界屈指の人口密集地帯で、数多くの企業などが集結している場所であり、さらに道路、鉄道をはじめ日本の大動脈が流れています。

もしここで水害が起きたとすれば…

岸：文字通り、日本という国の存立に関わるレベルの災害になっておかしくありません。巨大震災の心配についてはよく語られていますが、関東南部に巨大豪雨が降った結果起きる「流域水害」についても、十分な認識と対策が必要なはずなのです。

　だからこそ、今後こうした突発的な豪雨を原因とする河川水害に対して、流域の単位で事前の対策を立てることは、喫緊の国策と考えるべきでしょう。

どこから手をつければいいのでしょうか。

土地の利用法の見直しも必要

岸：正直申し上げてかなり大変です。安全の確保については、避難誘導の仕方を、先ほど指摘したように行政区画の縛りを解除して、それぞれの河川流域のかたちを配慮した避難の指針をつくらなければなりません。

　最も重要で、痛みを伴う話としては、今後の温暖化に伴う豪雨の増大などを考えると、改めて、我々はどこにどう住まうのかを、それぞれの流域の地域特性を視野に入れながら、仕切り直す必要が出てくると思います。

これまで積み上げられてきたダムや、河川改修で生み出された居住地をどう考えるか、という話になるわけですか。

岸：河川整備などにより、かつてなら台風のたびに床下・床上浸水するような下流部低地での河川氾濫が大幅に抑えられるようになり、そこに住宅やオフィス街などが建設される事例が全国各地で当たり前となりました。

個々の自治体は、自分のテリトリーの要所を見張っていればよかったわけですね。しかし、近年の豪雨時代の到来で、その前提が壊れてきた。

岸：そうです。今回の被害を見れば分かるように、大河川の下流部に住宅や街が形成されている場所の中には、これまでに経験のない大きな河川氾濫に直撃され恐れのあるところが全国各地にある、と考えるべきでしょう。

どうするべきなんでしょうか？

岸：常識的に言えば、河川・流域整備を総合的に見直し、より大きな豪雨にも耐えられるようにすることでしょう。膨大なコストがかかり、また非常に時間がかかる話でもありますが。

河川整備に、流域の都市計画の見直し……。もっと手近にできることはないのでしょうか？

災害時の装備は地下や1階に置いてはダメ

岸：そうですね。喫緊の対応のひとつは、建造物の地下施設の作り方、利用法などの全面的な見直しです。都市部で豪雨によって甚大な被害に遭うのは地下施設です。過去、短時間の豪雨で地下室に閉じ込められた方が溺死した事例がありますね。

　雨水が流れ込みやすい地下施設は、たとえ高台にあっても、そこが小流域構造をしていれば、水害に遭う可能性があります。地域ごとに水害対策用の緊急避難場所を地域のビルの上層部に置いて、直発電装置や避難用具、緊急物資や食料などを上の階に移動する、といった準備も必要でしょうね。

災害時の緊急装備は、ビルやマンションでは1階、あるいはそれこそ地階に置かれているイメージがありますが。

岸：実際、そういうケースが珍しくありません。水害時には真っ先に被災し、使えなくなる可能性がありますね。

　中長期的な話をすると、河川氾濫による被災が考えられる低地においては、新たに高台を造成したり、高台に移住したりして、住民がそもそも氾濫によって被災しないようにしたり、被災した場合も安全に救助を待てたりするような工夫を進める必要もあるでしょう。

具体的なプランはありますか。

岸：こちらを見てください。

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岸：この図は、多摩川と鶴見川の下流部の共通氾濫危険地帯（仮にドラゴンゾーンと名付けています）での対応を私が考えた図です。敷地の一部を大きく掘り下げて、内水（堤防の内側の水）や河川が氾濫したときの貯水池エリアにすると同時に、掘削土砂などで高台を造成して氾濫に対応できるエリアをつくり、地域の防災拠点や住居などを集約する 。英国の「環境食料農村地域省」（defra）も同様の未来都市ビジョンを公表しています。

東日本大震災による津波被害に遭った東北沿岸部で、高台の造成などを進めている状況と似ていますね。

岸：基本的な考え方は津波対策と同じです。少なくとも地域の総合的な医療施設や避難施設などは、地域の高台に設置する、用地がなければ新たに造成するくらいの工夫を考えてほしいですね。

自治体に「流域地図」を請求してみよう

私たち個人でできる対策はありますか。

岸：とりあえず、このコラムを読んだ方は、まず自分の住まい自分のオフィスが、どの川の流域のどんな位置に属しているのか、そこが低地なのか高台なのか、低地ならば、いざという時にどこに避難すればいいのか、すぐにでも確認してみてください。

どうすれば確認できますか。

岸：地元自治体や河川管理者に聞いて、地元の「流域地図」を請求してみてください。スムーズに入手できるかどうか。そこから行政の姿勢もみえてくるのかもしれませんし。

　宣伝になってしまいますが、拙書「『流域地図』の作り方」も、学校でまったく教えられることのない流域を学ぶ、文字通りの入門になるかと思います。

　（この記事は日経ビジネスオンラインに、2015年9月15日に掲載したものを再編集して転載したものです。記事中の肩書きやデータは記事公開日当時のものです。）