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:当局からの広報が足りなかったということか。

:それも理由にはあげられる。食品添加物の安全性については、科学的な根拠を伴うもので、その説明には専門的な知識を要する。専門家でない者にとって、すぐには理解できるものではない。また、「危ない!」とすぐに取り上げるワイドショーも、「実は安全でした」という番組を作らないので、多くの国民に正しい情報が行き届くことはなかった。

 さらに「無添加食品」を売りたい企業は、マーケティングの手法として「食品添加物は危険」と思わせるような言動を繰り返す。そう思っていない企業も市場全体が「無添加がよい」ということになると、それに追随しないと商品の評価が落ちるので、結局同じように「無添加商品」を売り始めざるを得なくなる。それに加えて、食品添加物の複雑な表示制度にも原因がある。

:使われた食品添加物は、食品パッケージの裏面に小さな文字でぎっしり書かれてあり、読みにくい。一方で、表面には大きな目立つ文字で「保存料不使用」などと書いてある。

:JAS法上、食品に使用されている食品添加物は、食品パッケージに表示する義務があり、その方法は細かく規定されている。一方で、「保存料不使用」といった無添加表示は、事業者が勝手に表示しているもの。表示の義務はないが、逆に表示をしてはいけないという規定もない。

 例えば、以前コンビニのおにぎりやサンドイッチの具材などによく使われた保存料のソルビン酸は嫌われ者の代表格であり、食品事業者はソルビン酸を使わない商品の提供に躍起となっていた。しかし、ソルビン酸を使わないということは、食中毒のリスクが高まるということ。食中毒事故を起こせば、食品企業の責任が問われる。そこでソルビン酸の代わりに使われるようになったのが、日持向上剤と呼ばれる保存料表示の要らない添加物だ。日持向上剤は、pH調整剤や調味料として表示されていることもある。

 日持向上剤の役割も、保存料と同様に微生物の増殖を防ぐことだが、保存料に比べるとその力が弱く添加量が多くなる場合が多いことが難点。それでも、pH調整剤は消費者が敬遠しがちなソルビン酸を表示せずに済み、「保存料不使用」と堂々と表示できることが最大のパワーを発揮し、消費者を安心させるという奇妙な現象につながっている。

:結局、消費者は危ないと思っている保存料をうまく避けているつもりで安心しているけれど、実は保存料と同じような働きをする食品添加物をしっかり摂取していることか。裏切られていることに気が付かないばかりか、食中毒のリスクは高まっている。これが、書名の『無添加はかえって危ない』となった。

「無添加表示」は実態を表していない

:このほか、食品パッケージにでかでかと「無添加」と書かれてあるものの、何を添加していないのか明示していないものがある。また、もともと添加しないのが当たり前なのに、わざわざ「無添加」を標榜するものもある。例えば、冷凍食品はマイナス18℃以下で流通保管することで微生物の繁殖を抑えることができるので、保存料は不要であるにもかかわらず、「保存料無添加」と表示しているケースだ。

 これらは、「無添加」という表示があってもなくても実体は変わらないのに、「無添加」表示があったほうが、ないほうよりも安全であるとのイメージを強く伝えている。これは優良誤認といい、状況によっては違法と判断されることもある。「無添加表示」がいかに実態を表さず、不要な不安を消費者に与えているかが分かるだろう。

:「無添加」の科学的な意味を消費者に正しく伝え、理解してもらえれば、消費者自身が不安に陥ることも避けられるのに、なぜこの間違いが正されないのか。間違いが正されないばかりか、消費者の誤解がさらに深くなっている。

:実は、誤解が深まる理由が3つある。教育とメディア、学者だ。小中学校の教育現場で生徒たちに「食品添加物はなるべく摂らないように」と指導している教員がいる。また、メディアでは視聴率や部数を上げることが求められるが、それに貢献するのが「○○は危ない!」「健康被害が発生」という危険情報だ。「今日も保存料が安全に使われました」という安全情報はニュースにもならない。したがって、消費者が目にする食品添加物についての情報は圧倒的に危険情報が多く、その危険情報に接するたびに消費者は誤解を重ねていく。