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 最近はとかく「グローバル」という言葉をよく耳にします。メディアでこの言葉を見ない日はありません。「グローバル化」とか「グローバル企業」とか、最近は「グローバル人材」という言葉も流行っています。

 正直、これらの言葉にやや食傷気味の方もいるのではないでしょうか。その理由の1つは、そもそも「グローバル化」とは正確に何を指すのか、「グローバル企業」はどのくらいいるのか、などの基本知識を我々が十分に共有していないからかもしれません。

 実は、近年の世界の経営学では「グローバル企業はほとんど存在しない」という主張がされています。それどころか、これは学者たちのコンセンサスになりつつあると言ってよいかもしれません。今回は、なぜこのような議論が起きているかを紹介しましょう。

そもそもグローバル企業とは?

 そもそもグローバル企業って何なのでしょうか。色々な定義があると思いますが、真にグローバルな企業の条件の1つは、「世界で通用する強みがあり、それを生かして世界中でまんべんなく商売ができている」ことではないでしょうか。

 たとえば優れた商品・サービスを持つ企業であれば、それは世界中で売れるはずです。もちろん国ごとに消費者の好みや商慣習は違いますから、現地に適応することは必要です。とはいえ、商品力・技術力・あるいは人材・ブランドなどが圧倒的に強い世界的企業なら、アジア、北米、欧州を問わず、どこでも成功できるはずです。

 では仮に、世界中でうまく商売できている企業、すなわち「世界中からまんべんなく売り上げを得ている企業」を「真にグローバルな企業」としましょう。このような企業はどのくらいあるのでしょうか。

 この疑問を分析し、近年の国際経営学に大きな影響を与えたのが、米インディアナ大学の重鎮、アラン・ラグマン教授です。彼が2004年に「ジャーナル・オブ・インターナショナル・ビジネス・スタディーズ」(以下、JIBS)に発表した論文は、たいへんな反響を呼びました(カナダ・カルガリー大学のアレン・ヴェルビク教授との共著)。

 この論文でラグマンは、2001年時点でフォーチュン誌ランキングによる世界で最も大きい500社の中から、売上データの内訳がとれる365社を抽出しました。世界の海外直接投資の約9割はこの500社によるもので、その中の365社ですから、主要な「巨大多国籍企業」の大部分をカバーしているといえます。