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総会後に取材に応じた東芝機械の坂元繁友社長

 東芝機械は3月27日、買収防衛策の是非を問う臨時株主総会を開き、旧村上ファンド系の投資会社が実施しているTOB(株式公開買い付け)に対する買収防衛策が62%の賛成を得て可決されたと発表した。

 買収防衛策導入計画を発表した当初は「ガバナンス重視のこのご時世で勝てるわけがない」(機関投資家)と酷評され、東芝機械自身も「過半数を獲得できるか難しい」(会社関係者)と考えていたが、見事に大逆転勝利を果たした。風向きを変えたのは、米議決権行使助言会社インスティテューショナル・シェアホルダー・サービシーズ(ISS)だった。