ソニーグループの電気自動車(EV)戦略が次第に明らかになってきた。専門外である車両自体の開発・製造は他社と協業し、人工知能(AI)や半導体を使ったエレクトロニクスメーカーならではの自動運転技術で付加価値を高める。そこに映像などの自社ソフトや更新プログラムを流し、継続的に収益を得るというものだ。ソニーは犬型ロボットなどでも同様の事業構想を描いており、専門家の中にはソニーのEVを「巨大なaibo(アイボ)」と位置付ける向きもある。

独ボッシュなどが協力

 ソニーによると、日本時間5日に米ラスベガスで披露したスポーツ多目的車(SUV)型試作車「VISION-S 02」の主要サプライヤーは、独自動車部品大手のロバート・ボッシュやコンチネンタル、独フォルクスワーゲン傘下の英ベントレー、米半導体大手のエヌビディアやクアルコムなど10数社。さらに、名前を伏せてプロジェクトへ参加している企業も複数あるという。

 「ゼロツー(02)」と呼ばれるこの試作車は、ソニーが全体の仕様を決定。各部品メーカーから製品を取り寄せ、カナダの自動車部品大手マグナ・インターナショナル子会社のマグナ・シュタイヤーが組み立てを担った。

ソニーグループの電気自動車(EV)戦略が次第に明らかになってきた。写真は日本時間5日に米ラスベガスで公開した試作車「VISION-S 02」(2022年 ロイター/Steve Marcus)
ソニーグループの電気自動車(EV)戦略が次第に明らかになってきた。写真は日本時間5日に米ラスベガスで公開した試作車「VISION-S 02」(2022年 ロイター/Steve Marcus)

 ソニーが直接手掛けたのは車内外にセンサーとして搭載するCMOSイメージセンサー、コンソールの液晶パネル、車内外のデザインやインテリア、オーディオなど。どのメーカーの部品をどの程度使ったか、ソニーの部品がどのぐらい使われているかといった詳細は、一切公表していない。

 登壇した吉田憲一郎会長は、「様々なパートナーから、モビリティについて多くのことを学んできた」と語った。自社が保有するセンサーなどの技術と、ゲームや映画といったコンテンツを組み合わせることで「ソニーはモビリティを再定義する、クリエイティブエンタテインメントカンパニーになれる」と宣言した。

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