ベルリンの壁崩壊から30年、今も続く心の東西分断

「ベルリンの壁」崩壊 （1989年11月）（写真：アフロ）

　1989年に起こったベルリンの壁崩壊は、欧州の地図を塗り替え、東西冷戦の終結につながる大事件だった。それから30年の節目に当たる11月9日、ベルリンなどドイツ各地で記念式典が行われた。欧州の新聞やテレビ・ニュースには、「自由が勝利した年」というトーンの報道や論評があふれた。

　だが肝心のドイツでは、祝賀ムードは希薄だった。むしろこの国は、初冬の灰色の雨雲が低く垂れ込めているような、重苦しい雰囲気に覆われている。

　その理由の1つは、壁の崩壊から30年たっても東西市民の間の「心の亀裂」が完全に埋められていないことだ。多くの旧東ドイツ市民、特に社会主義時代に生まれ育った中高年の市民の間には、今なお「自分は統一によって貧乏くじを引かされた負け組だ」とか「自分たちは旧西ドイツ人から、2級市民のように見られている」というコンプレックスが残っている。

　なぜ彼らは今も劣等感を抱いているのか。その背景を知るには、時計の針を30年前まで戻さなくてはならない。

無血革命、東欧連鎖革命の始まり

　ベルリンの壁崩壊は、多数の東ドイツ市民が治安当局に逮捕される危険を冒して社会主義政権に対する抗議デモを繰り返し行った結果、発生した。いわば草の根から始まった無血革命である。東欧連鎖革命、そして社会主義陣営の崩壊につながる、鉄のカーテンに生じた最初の大きな綻びだった。

　筆者は当時NHKワシントン支局の特派員だった。この頃NHKにはドイツ語で取材できる記者が少なかったため、急きょベルリンへ飛ぶように上司から命じられた。壁崩壊から1週間後の11月16日に、ニューヨーク、フランクフルト経由でベルリンに到着した筆者は、目を疑った。西ベルリンの目抜き通りクアフュルステンダムを、東ドイツの国産車トラバントが埋め尽くし渋滞を引き起こしていたのだ。この時のベルリンは、祝祭のような雰囲気に包まれていた。肌を刺すような寒さの中、多くの人々が吸い寄せられるように、壁に沿った地域に集まってきた。彼らは、1週間前に起きたことが現実であるとは信じられないという表情だった。

　東西間の検問所を通って、東ドイツ市民が次々に西側に流れ込んでいる。東ドイツの国境警備兵によるチェックは全くない。彼らはぼうぜんとして、人の流れを見ているだけだ。ポツダム広場付近では、すでに大きく壁が取り除かれている。無人地帯を通って、車と人が次々にやってくる。

　多くの西ベルリン市民がハンマーやのみで壁をたたき、破片を削り取っていた。筆者は、涙を流しながら壁をたたいているベルリンっ子も見た。彼らにとって壁は、第2次世界大戦と東西冷戦がこの町にもたらした、深い傷の象徴だった。多くの家族が壁によって生き別れとなった。壁を越えて西側に逃げようとして、警備兵に射殺された市民の数は数百人にのぼる。

失業、資本主義の洗礼を受けた東ドイツ人たち

　大多数の東ドイツ人は、西側との統一を強く望んだ。当時東ドイツで行われたデモで使われたあるプラカードには、「西ドイツマルクが我々のところに来ないならば、我々が歩いて西ドイツマルクの方へ行くぞ」と書かれていた。この言葉に表れているように、この頃の東ドイツ人の間には、言論や思想の自由がないことや、共産党による独裁、秘密警察による監視に対する不満だけではなく、「消費物資の不足が深刻な社会主義国の生活には、もう飽き飽きした」という感情も強かった。東ドイツで市民が乗用車を買うには、注文してから約20年かかった。西側のジーンズ（ジーパン）を買うことはほぼ不可能だった。バナナなどの生鮮食料品も恒常的に不足していた。

　当時、西ドイツの首相だったヘルムート・コール氏は、天が与えた千載一遇のチャンスを逃さなかった。彼は壁崩壊からわずか1年足らずという驚くべき短い期間で、統一を実現した。壁崩壊がきっかけとなって、ドイツは第2次世界大戦後初めて統一国家としての主権を取り戻し、旧連合国である米英仏ソによる管理から脱したのである。

　ただし、東ドイツ人たちが待望の西ドイツマルクを手にして喜んだのもつかの間、統一は彼らに大きな試練をもたらした。多くの旧国営企業が倒産したり、西側企業にただ同然の値段で買収されたりした。その結果多くの市民が職を失った。社会主義時代には、反体制派を除けば全ての市民が雇用されていた。だが統一後、人々は完全雇用の世界から追放され、いきなり資本主義社会の冷水に投げ込まれた。多くの労働者が生まれて初めて失業を経験した。特に中高年層は定年の時期を繰り上げて、早期退職に追い込まれた。大半の東ドイツ人は、この経験によって深い心の傷を負った。父親、母親が路頭に迷い、誇りや自信を失うのを見た子どもたちにもトラウマが残った。

　旧東ドイツでは失業率が急上昇し、2005年には18.7％という高い水準に達した。東側の失業率は一時、西側の失業率より約10ポイントも高かった。ドイツ連邦労働局によると1990年11月に761万人だった旧東ドイツの就業者数は、2000年には641万人に減った。労働者の数が120万人も減ったのである。

　筆者が取材で知り合った旧東ドイツ人の中には、ミュンヘンの筆者の自宅に電話をかけてきて、「会社から突然クビにされた。どこか社員を募集している会社を知らないか？」と尋ねてくる人もいた。彼の2人の娘はまだ学校に通っていた。突然の失業でぼうぜんとなった父親の焦りが受話器の向こうから伝わってきた。

旧東ドイツを素通りした西側企業

　旧東ドイツ経済が抱える問題点の1つは、西側企業が積極的に生産拠点を設置しなかったことである。コール氏は「旧東ドイツ経済は、花咲く原野のように繁栄する」と言ったことがあるが、彼の予言は完全に外れた。西側企業にとっては、統一によって賃金水準が引き上げられた旧東ドイツよりも、人件費が安いポーランドやチェコ、アジアに工場を造る方が経済的にはるかに有利だったのだ。

　皮肉なことに、東ドイツは西ドイツによって統一されたために、投資家にとってコスト面での魅力が低下してしまったのだ。したがって政府が予想したほどのペースでは、旧東ドイツ人の雇用先は増加しなかった。コール氏が東ドイツマルクと西ドイツマルクの交換レートを、原則として1対1と決めたことも、東欧諸国やソ連で東ドイツ企業の製品が売れなくなる原因の1つとなった。今でも、ドイツの株式指数市場（DAX）に上場している大手企業の中で、旧東ドイツに本社を置いている会社は一つもない。

　このため学歴が高く、優秀な旧東ドイツの若者たちの多くは、働く場所を求めて旧西ドイツへ移住した。彼らは、「旧東ドイツが復興するのを待ってこの地域に残っていたら、一生を棒に振る」と考えたのだ。ドイツ連邦統計庁によると、ベルリンを除く旧東ドイツ5州の人口は、1990年末の1475万人から2017年末の1257万人に14.8％減少した。筆者が住んでいるミュンヘンの多くの企業では、旧東ドイツから移り住んだ人々が働いている。両親と兄弟を含む一家全員が、旧東ドイツからミュンヘンに引っ越してきたケースも知っている。

　旧東ドイツは長い間、経済的に自立することができなかった。ドイツの全ての納税者は、統一費用をまかなうために今も毎月「連帯税」を支払い続けている（再来年には納税者の90％が支払いを免除される）。ドイツの人口のうち約85％は旧西ドイツに住んでいるので、連帯税の大半は西側の市民や企業が負担していることになる。つまり旧東ドイツ経済は、納税者からの「輸血」によって支えられてきたのだ。

経済格差は縮小したが…

　ドイツ統一には、どれくらいの費用がかかったのだろうか？ 政府の公式な統計はないが、経済学者たちが様々な推計を発表している。ドイツ経済研究所（DIW）は、2014年の時点で、統一にかかった費用を1兆5000億ユーロと推計した。またベルリン自由大学のクラウス・シュレーダー教授は「1990～2014年までに、統一にかかった費用は約2兆ユーロ。このうち60～65％が社会保障、特に年金として投じられている」と推定した。いずれにせよ、今日までに200兆円を超える金が投じられたのは確実だ。

　この多額の「輸血」によって、旧東ドイツの物質的な生活水準は大幅に向上した。社会主義時代の東ドイツには、インフラを修復する資金が不足していた。老朽化していた高速道路、鉄道網、通信網は整備され、高層団地は修復された。排ガスで真っ黒にすすけていた住宅の外壁は、美しく塗り直された。屋根に雑草が生えたり、第2次世界大戦の爆撃で破壊されたまま放置されたりしていた歴史的建築物は、見違えるように美しく整備された。今日のドレスデンやライプチヒ、シュベリーンなどの都市には、1990年当時の薄汚れた、社会主義国らしい面影は全くない。

　ドイツ連邦政府によると、1991年の旧東ドイツ（ベルリンを含む）の住民1人当たり国内総生産（GDP）は、旧西ドイツより57％も少なかった。だが2018年には、この格差が25％に縮まった。旧東ドイツの1人の労働者が1時間当たりに生み出すGDP、つまり労働生産性も、2000年には旧西ドイツより31％少なかったが、2018年にはこの差が20％に縮小した。

　旧東ドイツの失業率も2006年から下降し始め、2014年には初めて10％を割った。一時は西側の失業率との間に10ポイント以上の差があったが、2018年には2.5ポイントに縮まった。

旧東ドイツが常に上回る
●旧東ドイツと旧西ドイツの失業率の推移

出所:ドイツ連邦統計局（注：旧東ドイツと旧西ドイツを区別した失業統計は1994年から導入された）

東側ではドイツへの帰属感が西側よりも薄い

　経済格差が縮まっても、人々の不満は消えていない。ザクセン州政府が2018年に実施した世論調査によると、「ドイツは不公平な社会だ」との回答は49％で、「公平な社会だ」との回答（46％）を上回った。「不公平だ」と訴えた回答者のうち40％は、その理由として「旧西ドイツよりも給与水準が低いこと」を挙げた。そして27％が「年金支給額が西側よりも低いこと」を挙げている。

　確かに統一後、産業別に労使間で結ばれる賃金協定では、旧東ドイツ側の給与水準は常に旧西ドイツよりも低かった。ドイツ外務省ですら、旧東ドイツ出身の月給は、旧西ドイツ出身者の月給よりも低い。公的年金の額も、東側では西側よりも低くなっていた。さらに、旧国営企業が閉鎖されたりリストラの対象となったりしたために、早期退職せざるを得なかった人の公的年金は、大幅に目減りした。

　また同州政府が2017年に行ったアンケートでは、回答者の58％が「東西統一後に、新たな不公平が生じた」と答えた。61％が「旧東ドイツを復興させるべくこの地域の市民が行ってきた努力が、十分に評価されていない」と不満を述べている。

　この結果、旧東ドイツの市民の一部では、壁崩壊から30年たった今でもドイツへの帰属意識が西側の市民に比べて低くなっている。

　アレンスバッハ人口動態研究所が今年夏に発表した世論調査によると「あなたは自分がドイツ人であると感じていますか、それとも西ドイツ人または東ドイツ人だと感じていますか？」という問いに対し、「自分はドイツ人だ」と答えた人の比率は、旧西ドイツでは71％だったが、旧東ドイツでは44％と大幅に低かった。つまり半分を超える市民が、「自分はドイツ人ではなく、東ドイツ人だ」と感じているのだ。これらの数字は、30年という長い歳月がたっても、東西間にアイデンティティーの壁が残っていることを浮き彫りにしている。（続く）