ソニーとMS、ゲームで共闘　「本気」のグーグル迎撃

　強大な「挑戦者」を迎え撃つため、ライバル同士が手を組んだ。米マイクロソフトとソニーが2019年5月16日（現地時間）、エンターテインメントやAI（人工知能）分野などで戦略的提携に向けた意向確認書を締結したことを明らかにした。両社は今後、クラウド基盤「Microsoft Azure（マイクロソフト・アジュール）」を活用したゲームやコンテンツのストリーミングサービスを共同で開発する。

ソニー 取締役代表執行役社長兼CEO（最高経営責任者）の吉田憲一郎氏とマイクロソフトCEOのサティア・ナデラ氏（写真：マイクロソフト、ソニー）

　両社は家庭用の据え置き型ゲーム機を中核にしたゲーム事業では競合関係にある。ソニーは米子会社のソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）を通じて「PlayStation（プレイステーション）」を、マイクロソフトは「Xbox」を手掛けている。

　そんな両社がタッグを組んだ背景には、クラウド型のゲームの台頭、そして同分野に満を持して乗り出してくる米グーグルの存在がある。グーグルは2019年3月、クラウドゲームの配信基盤「Stadia（スタディア）」を投入すると発表。年内に米国とカナダ、英国、欧州でサービスを始める。

グーグルは2019年のGDCでStadiaを発表 （画像：公式の動画配信をキャプチャーしたもの）

　グーグルは、アンドロイド端末向けのアプリの配信基盤「Google Play」を通じてゲームを配信し、従来型の携帯ゲーム機の市場を奪ってきた。次に狙うのが据え置き型の市場だ。世界最大級のゲーム開発者会議「GDC 2019」の基調講演では、グーグルの発表を見ようとした参加者の列が会場の外まで伸びた。入場できなかった人も多く、会場のあちこちで発表の動画配信を食い入るように見ていた。

グーグルの基調講演のために並ぶ人の列。会場がある建物の入り口の前後にも長い列ができていた。（撮影：日経 xTECH）

ゲーム専用機が不要に

　クラウドゲームが注目を集めるのは、ゲーム専用機がなくても高品質なゲームを楽しめるためだ。データセンターで演算処理した映像をスマートフォンなどに伝送する。処理性能が高いCPU（中央演算処理装置）やGPU（画像処理半導体）を備えたデータセンター、そしてデータのやり取りに必要な高速な通信インフラが整っていれば、テレビやタブレット、スマホでも専用機並みのゲームがプレイできる。ゲーム機が不要になる可能性があるだけに、ソニーなどにとっては脅威だ。

　従来のゲーム機メーカーもクラウドゲームに力を入れてきた。ソニーは12年にクラウドゲームの新興企業だった米Gaikai（ガイカイ）を約3億8000万米ドルで買収。同社の技術などを活用して14年にクラウド型のゲーム配信サービス「プレイステーション（PS） ナウ」を始めた。ソニー製品にとどまらず、他社のパソコンやスマートテレビなどへもサービスを展開してきた。

　ただソニーのゲーム事業の中核は13年に発売した据え置き型ゲーム機「プレイステーション（PS）4」。PS4の累計販売台数は19年度中に1億台を突破するのが確実で、有料のネットワークサービス「プレイステーションプラス」の会員数も19年3月時点で3600万超と好調だ。「ゲーム&ネットワークサービス事業」は同社の2期連続の最高益更新の原動力となっている。

　17年に発売された任天堂の「スイッチ」もヒットしたことから、「ゲームはやはり据え置き型で」という流れが強まり、一度はクラウドゲームへの注目度が低くなった。PSナウの有料会員数も2019年3月時点で70万と低調だ。

用意周到なグーグル

　こうした風向きを変えたのがグーグルだ。その本気度は周到な準備からもうかがえる。クラウドゲームの「頭脳」ともいえるサーバーでは、演算処理を担うプロセッサーで米半導体大手のアドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD）とタッグを組んだ。スタディアのサーバーには、処理性能が10.7T（テラ）FLOPS（1秒当たり浮動小数点演算回数）のAMD製GPUを搭載。グーグルによれば、これはSIEのゲーム機「PS4 Pro」のGPUに比べて2倍以上の処理性能がある。映像や音声の面で据え置き型ゲーム機並みの性能を備え、将来は高精細映像「8K」で、毎秒120コマ超のゲーム配信を視野に入れている。

　通信インフラに関しては、世界中のデータセンター間を結ぶ通信網や、世界に7500カ所以上のエッジコンピューティング用のノード（装置）がある。サーバーと端末間のやり取りで生じる遅延時間を短縮でき、世界中の複数のプレーヤーが遅延なく、ほぼ同時にゲームをプレイできるという。0.1秒以下の遅れでも勝敗を大きく左右する対戦型の格闘ゲームなどでは、遅延時間の短縮は必須だ。一時期クラウドゲームの注目度が低下した一因も、遅延時間の短縮に課題があったとされる。だが現在は次世代通信規格「5G」の実用化が始まるなど、通信の遅延を短縮する環境が以前に比べて整ってきた。

　さらにグーグルはスタディア向けに専用コントローラーを開発。一見すると一般的なゲームコントローラだが、音声アシスタント「Googleアシスタント」用のボタンや、プレイ中の映像を動画投稿サイト「ユーチューブ」で共有するためのボタンを搭載するなど、多様なプラットフォームを持つグーグルならではの独自性を打ち出している。

Stadiaの専用コントローラー（撮影：日経 xTECH）

ソニー、500万人超の会員狙う

　こうした状況に、ソニーも手をこまねいているわけではない。5月21日に開催したIRイベント向けの発表会で、今後3～5年にかけての中期計画として、現在720p対応にとどまるPSナウを、1080p対応に多画素化（高画質化）することを明かした。

　現在は70万人に限られるPSナウの有料会員数も成長率は高く、開始2年目の15年度から年平均40％ほどで伸びているという。今後3～5年では年平均50％以上で増やす計画だ。既に500万会員のキャパシティー分を投資しており、その後のさらなる規模拡大に向けた布石がマイクロソフトとの提携だ。

次世代機も開発

　ただソニーのゲーム事業にとってクラウド型は「ユーザーの選択肢を広げるための選択肢の1つ」（SIE）。これまでの光ディスクによるゲーム販売とインターネットによるダウンロード販売に続く手段として位置付ける。PS4の後継にあたる次世代機はストリーミングゲームにも対応し、「没入感」を高める端末という位置づけだ。詳細を明かしていないが、例えばシーンの読み込み速度や操作するキャラクターの描画速度を高めたりしている。8K映像にも対応する。

　マイクロソフトも同様の方針で、クラウドゲーミングサービス「Project xCloud」の公開試験を2019年後半に開始する予定だ。据え置き型の次世代機の開発にも着手していると噂されている。マイクロソフトにとっては、9000万を超える月間アクティブユーザーを抱えるソニーは、クラウド事業の大口の潜在顧客になる。

　マイクロソフトのクラウド事業（Azure事業）は、高い成長率を維持しつつも、その伸びは徐々に鈍化している。2019年1～3月期、同事業の売上高は前年同期比で73％増となった。1年ほど前は、80％台後半から90％台前半の伸び率だった。

半導体やAIでも協業検討

　もっとも両社は、次世代ゲーム機とストリーミングゲームとの連携など、具体的な提携の内容は明らかにしていない。マイクロソフトは6⽉に開催されるゲーム業界の世界最⼤級のイベント「E3 2019」の開幕に先⽴ちプレス発表を予定しており、そこでクラウドゲームに対する具体策を明らかにしそうだ。

　さらに、両社は半導体とAIで協業を検討する。例えば、ソニーのイメージセンサーとマイクロソフトの「Azure AI」技術を統合し、新たなサービスを法人顧客向けに提供することを目指す。マイクロソフトは主にB to B向けに、距離画像センサーや開発キットなどで構成する「Azure Kinect DK」を提供している。こうしたセンサーにソニーのイメージセンサーを採用し、知能化したエッジデバイスとして企業向けに浸透させる狙いがありそうだ。

　ソニーにとっても、イメージセンサー事業の拡大のきっかけになるかもしれない。同社はこれまで、スマートフォンやデジタルカメラといった民生機器向けで高いシェアを誇ってきたが、従来のようなペースで成長を見込むのが難しくなってきた。そのため車向けや監視カメラ、ドローン、産業用ロボットなどの非民生分野にも注力している。マイクロソフトとの提携を通じ、ソニーのイメージセンサー事業のB to B用途の開拓が進む可能性もある。