90秒で調理できる仕組みを考案し、ナポリ風本格ピザのチェーン店を一時は80店以上に増やした遠藤商事・Holdings.。しかし、急成長に人材育成が追いつかず、各店の収益力は伸び悩んだ。出店のための借り入れが膨らんだ結果、追加融資が難しくなり、資金繰りが滞った(この記事は、「日経トップリーダー」2017年6月号に掲載した記事を再編集したものです)。

 「イタリアと同じ本格的なピザをワンコインで提供する」
 「日本一のベンチャーになる」

 かつて、遠藤商事・Holdings.を率いる遠藤優介社長のそんな言葉に心酔していた社員やフランチャイズチェーン(FC)店オーナーは、ついにその日が来たかと感じた。

「お金もらえるなら、俺が話してもいいです」

「ナポリス」の集客の目玉だったピザ。最も安い「マルゲリータ」は350円だった(写真:室川イサオ)

 2017年4月28日、遠藤商事は東京地方裁判所に破産を申し立て、手続き開始決定を受けた。創業から6年で直営店とFC店を合わせて一時は国内外に80店以上を展開し、16年9月期には売上高25億2000万円を確保していた同社の破産は大きな波紋を広げた。申し立て当日は、東京・目黒のマンション1階にある本社前に債権者や社員が押し寄せたという。

 5月11日、遠藤商事関係者に取材できないかと本社を訪ねた。ドアを開けると、スーツ姿の男性がいた。前日に取材依頼をした申立代理人の弁護士で「昨日電話で話した通り、破産手続きの最中で、取材には応じられない」と再び断られたため、本社を後にし、自由が丘駅近くの直営店に向かった。

 すると、背後から若い男性が駆け寄ってきて「記者の方ですね。お金もらえるなら、俺が話してもいいです」と声を掛けられた。取材で金銭は払えないと告げると、男性は残念そうに立ち去った。数十秒のわずかな会話だったが、今後の生活の不安などを訴えたそうな従業員の思いは伝わってきた。