大企業で活躍しながらも、定年退職後はひっそりとしてしまうビジネスパーソンが多い中で、伊藤忠商事、クアルコム、ソフトバンクで情報通信事業に携わった松本徹三氏は、77歳になった今もなお通信事業に関するコンサルティングなどを手掛け、現役時代と変わらぬ忙しさで世界中を飛び回っている。本コラムの3回目では、終身雇用が崩れつつある日本企業において、会社に翻弄されずに有意義なサラリーマン生活を送り、リタイヤ後のビジネスライフにつなげるための“松本流スキル”をお伝えする。

国際会議の合間に、南アフリカのケープタウンにて
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 前回は一般企業にお勤めの高齢の方々に向けて若者管理職との関わり方についてお伝えさせて頂いたが、今回は企業で働いている中堅幹部や若手社員の皆さんに会社での立ち回り方についてお伝えしたい。

 その前に、私にはまずそういう方々にお聞きしたい質問がある。例えばその人が今、仮に35歳であるとして、仮に85歳で亡くなられるとしたら、「これから50年をどう生きたいか?」あるいは「どう生きることができると思うか?」ということである。

 自分が若かった時のことを思い出してみると、実はそんなことはほとんど何も考えていなかった。もし聞かれたら、「自分は不摂生な方だから、そんなに長生きはしませんよ」とはぐらかすか、「仕事を選ばなければ、65歳ぐらいまでは何か仕事があるでしょう」「その後は、ぜいたくさえしなければ、年金で気楽に暮らせるでしょう」とでも答えていただろう。しかし、現在は、状況はもっと厳しそうに思える。

「日本的労働環境は既に死んだ」と考えよう

 私の時代には、そこそこの大学か専門学校を卒業して、そこそこの会社に就職できると、将来をそんなに心配することはなかった。就職した会社がそう簡単に倒産するとは思えなかったし、ある程度の歳になればある程度のポジションに就けると思えた。幹部級になれば相当良い生活ができそうだし、そうでなくても労働組合が守ってくれるので、かなりの生活は保障されると思っていた。しかし、現在はもはやそういう状況ではない。

 そこそこの企業の正社員になれる可能性は少なくなっており、派遣社員としてその日暮らしをしているうちに、気がついてみると結構いい歳になっており、「このままだと生涯何も良いことは起こりそうにないなあ」と思ってしまう人も少なくない。仮にそこそこの会社の正社員になれたとしても、その会社の縮小や倒産はいつ起こってもおかしくないし、会社はもはや「終身雇用」や「年功序列」で守ってはくれない。そして、老後の頼みの綱となる日本の手厚い年金制度も、いつ破綻するか分らない。

 しかし、米国では、そのような状況は、実はずっと早い時点で中産階級を襲っている。父親がデトロイトの自動車メーカーの中堅幹部だった私の知人は、あるエピソードを語ってくれた。30年前、彼が大学に入った歳に、彼は父親からこう伝えられたという。「もう我が家もこれまでのような豊かな暮らしはできないよ。毎週の家族そろっての外食とか、1年に何回もバケーションを楽しむということも、もうなくなるだろう。日本人と競争しなければ車が売れなくなるのだから仕方がない。日本人の後には中国人が来るだろうから、お前たちの時代はもっと厳しくなるぞ」。

 日本にも同じことが起こるのは火を見るより明らかだ。どこに自分たちの強さがあるかを見つけ、そこで勝負しない限り、中国の後に続く東南アジア諸国やインドなどの追い上げを受け、多くの仕事が奪われるだろうし、それに加えて、発展途上国の低賃金労働者よりもさらに安く仕事がこなせるロボットやAI(人工知能)にも、これからはどんどん仕事が奪われていくだろう。