仕事においては、やはりカラダが資本。多忙な中でも最高のパフォーマンスを発揮し続けるには、日ごろからの健康管理が欠かせない。一流人が実践する健康マネジメント術を紹介する本コラム、タニタ谷田社長の最終回。タニタは2009年度に導入したある施策で、社員1人当たり医療費の約1割を削減しました。なぜそんなことが可能なのか。秘訣を谷田社長が明かします。

 1年間で社員1人当たりの医療費を1割削減したことは、まさにけがの功名の出来事でした。そもそものきっかけをお話ししましょう。

 2003年に、先代である父がインターネットに接続する通信機能を備えた歩数計や体組成計、血圧計を開発しました。非常に画期的な商品でしたが、いかんせん時期が早すぎました。当社としても初めて手掛けた領域で使い勝手もいま一つ。そのため、ほとんど売れませんでした。

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先行きが危ぶまれていた健康データ管理事業

 私が社長を引き継いだ08年当時、これらの商品群は大赤字。これらの商品に関連して、ユーザーが体重や体脂肪率など計測したデータをインターネット上で管理する子会社を立ち上げていたのですが、当然ながらこちらも赤字を計上していました。私は何とか早急に止血し、黒字化しなければなりませんでした。

 実際、社員からは「いつこの事業をやめるのかな」という目で見られていた気がします。でも私自身は一切やめるつもりはかった。「これらの商品群やサービスは将来的に必ず伸びる」という確信があったからです。

 ただ、そのままでは駄目なので、ブラッシュアップさせる必要があります。そこで全社員にこれらの商品を配り、ネットサービスも自由に使ってもらいました。2009年のことです。

 そして、こう呼びかけました。「商品の出来が良くないのは分かっている。まず自分たちで使ってみよう。意見を出し合い改良して、いい商品・サービスにしよう」と。

 当初、社員は計測を義務付けられたことで不満も少なくありませんでしたが、なだめたりすかしたりしているうちに様々な意見が上がり、商品・サービスは使いやすく改善されていきました。