ラグビーワールドカップ（W杯）を皮切りに、3年連続で国際的なスポーツイベントが日本で開催される。スポーツ産業の裾野を広げるためには、日本の魅力を発信するための「インフラ作り」が欠かせない。
（日経ビジネス2018年10月22日号より転載）
日本政策投資銀行
地域企画部参事役
2019年9月から始まるラグビーワールドカップ（W杯）日本大会まで1年を切った。20年には東京オリンピック・パラリンピック、21年には参加型スポーツ世界大会の「ワールドマスターズゲームズ」が関西で開催される。3年連続で国際的なスポーツイベントがあるのは初めてで、「ゴールデン・スポーツイヤーズ」と呼ばれる。
政府は25年にスポーツ産業の国内市場規模を15兆円と12年（5兆5000億円）の3倍弱に引き上げる目標を掲げている。これは大枠では、スポーツ関連企業の売上高の合計。競馬など公営競技、学校体育などの教育関連費用は除かれている。
スポーツ産業の付加価値高めよ
日本政策投資銀行が同志社大学と連携して試算したスポーツ産業GVA（粗付加価値）は、14年に6兆7011億円。資料がそろっている11年との比較となるが、ロンドン五輪を1年後に控える英国が4兆6278億円だったのに対し、日本は6兆6416億円と実額ベースでは英国より多い。だが産業全体に占める割合は1.39％と、英国の半分ほどだ。わが国においてスポーツ産業の市場規模が今より後退することはないと考えているが、ゴールデン・スポーツイヤーズを経て、どこまで伸ばせるのか注目されるところだ。
そのトップバッターが、ラグビーワールドカップである。国際スポーツイベントの規模としては、五輪、サッカーワールドカップに次ぐとされる。当行がまとめたリポートでは、開催都市に及ぼす経済波及効果は2330億円。ワールドカップの大会組織委員会は、日本全体に4372億円の経済波及効果があるとしている。
●ラグビーW杯の観客動員数とTV放送国数の推移
