大企業の若手・中堅有志が集う団体「One JAPAN」。パナソニックや富士ゼロックス、NTTグループ、トヨタ自動車、ホンダ、JR東日本、富士通、日本郵便など名立たる大企業の有志が、参加団体としてずらりと並ぶ。

彼らはみな、「大企業病」を憂う。「新しいことをやってはいけない空気」「イノベーションを起こせない空気」の中でもがき、悩む。その打破を狙う。

連載第2回は、共同発起人3人へのインタビューから理想に向かった1年の歩みを解き明かす。

(聞き手は島津 翔)

One JAPANの共同発起人3人。左から、山本将裕(NTT東日本)、濱松誠(パナソニック)、大川陽介(富士ゼロックス)。濱松氏は共同発起人・代表を務める(写真=吉成 大輔)

One JAPANの立ち上げから1年が経ちました。これまで、その理想やポリシーは色んなメディアが取り上げてきました。一方でこの1年のリアルな取り組みは外から見ていて分かりにくかった印象を受けます。改めてこの1年の「成果」をどう分析していますか?

濱松誠(パナソニック):成果というかは別にして、僕が大きかったと思うのは、「大企業の若手・中堅=One JAPAN」という見方が定着してきたこと。このインパクトは相当大きいなと。

 僕は共同発起人・代表という立場ですから、「One JAPANの濱松」と言われることが相当、増えました。One JAPANがある種の公共性、パブリック性を持ってきたと言えるんじゃないかと。

濱松誠(パナソニック)
1982年生まれ。2006年パナソニック入社。2012年に若手主体の有志団体「One Panasonic」を立ち上げ、部門を越えた全社一体化をリードする(写真=吉成 大輔)

 こういう組織って、真面目に活動の“タマ”を詰めていくことと、打ち上げ花火的にドーンと見せることの両方のアプローチが必要で、僕らはどっちもやってきた。

 特に後者については意識的にやってきたつもりで、色んな人間がイベントに登壇したりセミナーでお話をさせてもらったり。そういう活動が根付いてきたことで、「これは濱松の独りよがりでやっているのではなく、組織として続けているパブリックな動きだ」という認知が進んできた。やっと組織としてスタートラインに立てたと。