自分で情報を取りにいこう

 平成29年に日本乳癌検診学会・日本乳癌学会・日本乳がん検診精度管理中央機構が共同で声明を出しています。その要旨は以下の通りです。

 「高濃度乳腺はあくまで乳房の性状であり、病気ではない」

 よって、「要精密検査の対象にはならない」し、「その後の対応(エコー検査など)を保険診療として追加することはできない」というわけです。

 またエコーには、「死亡率減少効果が証明されていない」し、「人的資源(エコー技師)なども確保されていない」ので、「自治体の検診としては不適当」としています。

 ここまでの話の流れは別段おかしくはありません。しかしだからといって、これが「乳腺濃度を通知しない」という理由にはなりません。論理の飛躍があります。

 おそらく、乳腺濃度を通知することで。エコーの希望者が殺到して医療機関がパンクすることや、エコーを自治体の検診として受けられないことに対してクレームがくることなどを危惧しているのだと推察します。

 しかし、だからといって現状を放置していいものでしょうか。乳腺濃度を通知することには、様々なメリットも考えられます。もし自分が高濃度乳腺であることが分かれば、腋や乳房の触診など、セルフチェックを念入りにするようになるかもしれません。少なくとも、シコリをいぶかしみながらも放置する、ということはぐっと減るでしょう。

 また確かにエコーの検査数は増加するかもしれませんが、自費診療なので増加の勢いをある程度抑えることができます。そういった形で段階的に検査数が増える方が、もし「乳がん検診でエコーを認める」と厚労省からお達しがあったとしても(おそらく近い将来に実現します)、パニックにならずに状況をソフトランディングさせることに寄与するはずです。

 このように、まだまだ過渡期にある乳がん検診ですが、先の共同声明はこうも述べています。

 乳腺濃度は「受診者個人の情報」であって「受診者の知る権利は尊重されるべきである」、と。

 ここは大事なポイントです。もし乳がん検診を受けたら、2つの結果だけで満足せず、「私の乳腺濃度は4グループのどこに入るのですか」と質問してください。自分の健康管理に必ず役に立ちますし、その積み重ねが乳がん検診の成熟を促すことになるはずです。

 繰り返しますが、若い女性が乳がんで命を落とすことは、本人にとってはもとより、家族、さらには社会にとっても、悪夢以外の何ものでもありません。そのようなことで悲しむ人が一人でも減る世の中になることを、切に祈っています。

(参考文献)

がん情報サービス
日本乳がん学会 乳癌診療ガイドライン2015年版
有効性評価に基づく乳がん検診ガイドライン2013年度版
Pijpe A, et al;GENEPSO;EMBRACE;HEBON.
Exposure to diagnostic radiation and risk of breast cancer among carriers of BRCA1/2 mutations:retrospective cohort study(GENE‒RAD‒RISK). BMJ. 2012;345:e5660.
Ohuchi N, et al;J-START investigator groups. Sensitivity and specificity of mammography and adjunctive ultrasonography to screen for breast cancer in the Japan Strategic Anti-cancer Randomized Trial (J-START): a randomised controlled trial. Lancet. 2016 23;387:341-348.