我々は長らく、電波、あるいは米国ではケーブルを伝わり、家庭のテレビ受像機に映る映像のことを「テレビ」と呼んでいた。その概念が変わりつつある。
台風の目は「NETFLIX（ネットフリックス）」。パソコンやスマートフォン、テレビなどで視聴できる米国生まれの「ネットTV」で、世界8300万人以上の視聴者を抱えている。日本には昨年9月に上陸。テレビ局や映画配給会社を差し置き、240万部以上が売れた芥川賞受賞作「火花」のドラマ化を実現、今年6月から独占で“放映”している。
日経ビジネス9月12日号特集「テレビ地殻変動 ネットTVが作る新秩序」では、そうしたネットTVによる新潮流や地殻変動を描いた。
テレビ局自身も変わろうとしている。筆頭が、インターネット大手のサイバーエージェントと共同でネットTVの「AbemaTV」を立ち上げたテレビ朝日だろう。
AbemaTVにはニュース、バラエティー、アニメなど25以上のチャンネルがあり、24時間365日、無料で視聴できる。スマホ向けアプリのダウンロード数は4カ月強で700万を突破。視聴者の6割以上が35歳未満と、若年層の取り込みに成功している。テレビ朝日はこの配信会社に40％を出資。番組制作でも全面協力する。
ネット企業と組み、ネットTVへの本格参入を決断した背景には何があったのか。トップは地上波の未来をどう考えているのか。テレビ朝日の早河洋会長兼CEO（最高経営責任者）に聞いた。
（聞き手は井上理）
「ペイテレビ」が根付く米国は日本と違う
まずは、サイバーエージェントとAbemaTVを立ち上げることになった経緯からお聞かせください。
早河会長：サイバーエージェントの藤田（晋）社長から提案があったのは、一昨年の秋でした。微に入り細に入りということではなく、何となく、「テレビが退潮気味なので、動画配信サービスもやりませんか」というような感じのお話だったのですが、私は間を置かず、「やりましょう」とお返事をしたのを覚えています。
藤田社長との関係は、私が社長になった2009年の秋に初めて食事をしてからで、年に2～3回ゴルフなんかもご一緒し、人となりみたいなものはそれとなく分かっていました。ですが、毎日のように会って、ビジネスの話をしていたわけではない。
なぜそんな彼を信じたかというと、やっぱりインターネット広告からネットメディア、ゲーム事業まで、知見や成功体験、ノウハウを持ち、IT業界で確固たる地位を固めてきた。あの若さでそういう輝かしい実績を作ってきた人物の構想力は信じるに足るものだと思いました。
当初の構想は、ネットフリックスや「Hulu（フールー）」のような定額制の動画配信だったと聞いています。
早河会長：最初の着想はそうですが、最終的には今のような無料広告型で多チャンネルの構想に行き着いたと。その時点ですごく深い議論があったわけではなく、彼が「やっぱり無料で、多チャンネルでいきましょう」と言うから、私も「同意します」というような感じです。
Powered by リゾーム?