日立製作所と火力発電システム事業を統合して2014年に発足した三菱日立パワーシステムズ(MHPS)。蒸気タービンやガスタービンを作り続け、造船と並んで三菱重工の屋台骨を支えてきた部門はいかにして改革を遂げてきたのか。三菱重工副社長も務める安藤健司MHPS社長が語る。 ※日経ビジネス8月27日号では三菱重工業が取り組んだ経営改革の特集記事を掲載しています。

石炭火力やガスタービンの販売に逆風が吹いています。需要の推移をどう見ていますか。

安藤:石炭火力(の新設)は減ってくる。ガスタービン、GTCC(ガスタービン・コンバインドサイクル発電プラント)は2050年くらいまで毎年30〜50ギガ(ギガは10億)ワット規模の建設が維持されると考えている。今後3年とか6年の単位では、米国やアジアで大型プラントの新規需要がある。

安藤健司(あんどう・けんじ)氏
1976年(昭51年)東京大学工学部卒、三菱重工業入社。10年高砂製作所長、15年常務執行役員兼米国法人社長を経て、16年副社長執行役員兼エネルギー・環境ドメイン(現パワードメイン)長。17年からMHPS社長を兼務する。埼玉県出身。

 風力や太陽光など再生可能エネルギーは予想以上のスピードで急拡大するだろう。これに伴い、中小型でフレキシブルな対応ができるガスタービンの需要は高まる。何十年も先は見通せないので、何通りかの考えを持った上で、軌道修正しながら計画を進めていく。伸びる地域に狙いを定め、受注を取れるだけ取っていく。

市況はいつごろから回復に向かうと考えていますか。

安藤:コンサバティブに考えるべきで、楽観はしないほうがいい。今後3年、市況は回復しないとみている。とはいえ、急激に落ち込むものでもない。底を打ったとは言わないが、ある程度、先を見通せる状況にはなってきた。本当は天然ガスよりも燃料コストが安い石炭を焚きたいが、環境への対応で決断できない状況にあるというお客さんもいる。お客さんのもとに入り込み、将来の進み方を一緒に考えていく必要がある。

日本の市場は頭打ちでしょうか。

安藤:2020年に送配電が分離されることで、自家発電設備を持っている製紙会社や製鉄会社の電気の外販が増えるだろう。MHPSは効率的に電力を供給するノウハウを持っており、ソフトやツールなどを使ったサービスを展開できる。1月に『パワー&エネルギーソリューションビジネス』を扱う新部署を立ち上げた。可能性の高いお客さんにいち早くアプローチし、ソリューションを提供していく。

世界ではGEやシーメンスとの厳しい競争を繰り広げています。どこで差別化していきますか。

安藤:自画自賛になってしまうが、ガスタービン単体の性能では当社がトップだと思っている。ただ、MHPSはいろんな意味での総合力が足りていない。日本の従業員がきめ細かな作業で高品質かつ高性能なタービンを作っても、世界ではそう簡単には売れない。売る力に関しては、GE、シーメンスに一日の長がある。いろんな人たちの声を聞き、外力を入れながら、総合的な能力を上げていかなければならない。

外力とは、具体的に何でしょうか。

安藤:世の中には様々なデータに基づき、今後の方針を立てるのがうまい組織がある。そういった人たちの知識を借りるとか、必要であれば、パートナーを選んで一緒になって仕事をしていくことも必要だと考えている。