日経ビジネスオンラインでは、本誌特集（2017年8月21日号）との連動企画「ここまで来た！デジタル ドイツ アディダス、VW、シーメンスの変身」で、急速に進むドイツ企業のデジタル化の最前線をリポートしてきた。最終回は、ドイツ系の大手コンサルティング会社、ローランド・ベルガー日本法人の長島聡社長に「インダストリー4.0（第4次産業革命）」の本質を聞く。
インダストリー4.0はどこまで進んだのか。そもそも、なぜドイツはデジタル化にかじを切り、何をしようとしているのか。そして、日本企業はそこから何を学ぶべきか。長島社長が解説する。（聞き手は 大竹 剛）
ローランド・ベルガー日本法人社長。近著に『AI現場力 「和ノベーション」で圧倒的に強くなる』（日本経済新聞出版社）（写真：的野弘路）
ドイツで「インダストリー4.0」が叫ばれるようになって約6年が経ちました。アディダスが3Dプリンターで靴を作る工場を稼働させたり、シーメンスやSAPが黒子としてドイツ企業のデジタル化をサポートしたりしています。これまでの歩みをどのように評価していますか。
長島聡社長（以下、長島）： アディダスやシーメンスといった大企業の取り組みは、どんどん加速していると思います。IoT（モノのインターネット）としてインターネットに接続されている機器は急速に増えていますし、「スマートファクトリー」と呼ばれる工場も増えています。
ただ、その一方で、インダストリー4.0で生産性が上がったという話の多くは、そもそも需要がしっかりある分野だからデジタル化を進めることで大きな成果が出たという側面も無視できません。ある意味、需要がある分野でやるからこそ、成り立つモデルだと言ってもいいでしょう。
逆に需要がない分野、生産性を上げてもそれほど経営にインパクトがない部分については、極端に言えばIoTなど導入しなくてもよいということでしょうか。
長島：工場における生産性の改善ということでは、そうとも言えます。ただ、開発の現場など、いわゆるホワイトカラーの職場でも、デジタル化によって大きな変化が生まれています。
象徴的な話が、フォルクスワーゲンのモジュール戦略でしょう。クルマを部品の集まり＝モジュールを組み合わせて設計・生産することで、効率よく様々な車種を市場に投入していこうという考え方ですが、これはデジタルの開発ツールがあったからこそ実現できた戦略でした。要するに、リアルの世界をデジタルで再現し、様々なシミュレーションができるようになったからこそ、リアルの世界でたくさんの試作品を作って検証するという作業が、あまり必要なくなり、効率良く新車を市場投入できるようになりました。
シーメンスなどが、「デジタルツイン」と呼んでいる考え方ですね。
長島：そうですね。それを、フォルクスワーゲンなどドイツの自動車メーカーはモジュール戦略の中で既にやっていました。モジュールを設計する時には、5年後、10年後に作るクルマは存在しないわけですが、デジタル空間の中でシミュレーションすることで、10年後に作る車でも同じモジュールを使えるということを担保してきたわけです。
消費者のニーズが多様化しているという前提に立てば、いろいろなものを効率よく作っていかなければなりません。例えば、ダイムラーのメルセデス・ベンツの車種を見れば、もう覚えられないぐらいたくさんありますよね。
確かに、ベンツの車種は急速に増えてきた印象があります。
長島：ベンツだけではありませんよね。BMWも同様でしょう。短期間に多様な車種を投入できるようになったのも、デジタルのツールのおかげです。
ドイツ企業のデジタル化では、自動車業界が一番早かった。
長島：とても進んでいると思いますね。おそらく、2011年に「インダストリー4.0」というコンセプトが発表になった時は、自動車業界がデジタル化で成功したから、こういう流れを他の産業にも広げていこうと考えたのでしょう。
しかも、それを最初はクルマの開発でやってみたら、同じようなことを工場でもやれるんじゃないかという発想が出てきて、「モジュール工場」といったコンセプトが生まれたんです。クルマも工場も、よく考えたら似ているなと。
どういうことかと言うと、いろいろな部品や装置がつながって1つの価値を生み出しているという観点で見れば、クルマも工場も同じということです。IoTでいろいろな製造装置をつなげれば、工場のスマート化ももっとできるよねと。
