危機的状況の中、たゆたえどもEUは沈まず

　欧州連合（EU）は、最大の岐路にさしかっている。ユーロ危機は小康状態だが、イタリアの銀行不安など火種は残る。中東危機と連鎖する難民問題はEU内に亀裂を招いている。英国のEU離脱決定の衝撃は大きい。さすがのメルケル独首相も「EUは危機的状況にある」と警告せざるをえない。しかし、これでEUが崩壊に向かうとみるのは間違いだ。2度の世界大戦を経てできたこの平和の連合は簡単には崩れない。求心力と遠心力を繰り返しながら、後で振り返ると、着実に前進しているはずだ。「たゆたえども沈まず」なのである。

英抜きサミット、薄氷の結束

　スロバキアの首都プラチスラバで16日に開いた英国抜きのEU首脳会議は、移民・難民や対テロ対策などでかろうじて結束し、半年かけてEUの将来を決める行程表を固めた。危機回避のために再結束を優先する場になり、あえて難題には踏み込まなかった。

　ともかくEU27カ国で再結束したことで分裂の危機を防いだが、EU内の足並みの乱れも残っている。経済戦略の路線をめぐって不満をもつイタリアのレンツィ首相は共同記者会見に顔をみせなかった。英抜きのEUをメルケル独首相、オランド仏大統領とともに担う立場にあるレンツィ首相の不在は、独仏伊による新トロイカ体制の先行きに暗雲を投げかけている。

英国を除くEU27カ国の首脳らは9月16日、スロバキアの首都ブラチスラバで首脳会議を開き、EUの結束を訴える宣言を採択した。メルケル独首相（右）とオランド仏大統領（左）は会議後ともに記者会見を行い、英離脱決定後の27カ国の結束をアピールした。（写真：AP/アフロ）

EUの国際政治学

　戦後初めてといえるEUの危機は、国際政治力学の変化とからんでいる。

　EUの歴史をみると、国際政治の大きな節目で、EUが大きな展開をみせることが証明できる。EUの原点である欧州石炭鉄鋼共同体（ECSC）は、米ソ冷戦の始まりのなかで創設された。米国のマーシャル・プラン（欧州復興計画）のもとで、欧州統合は動き出したのである。2度と戦争をしないという平和の理念に基づいて独仏和解は進められたが、それを支えたのは、覇権国・米国の冷戦戦略だったのである。

　冷戦の終結が次の大きな節目になる。ベルリンの壁が崩壊し、東西ドイツの統一が実現する。ドイツにとっての悲願は、「強大なドイツ」の再来という疑念を欧州内に生む。それを払しょくするために、独仏の妥協によって創設したのが欧州単一通貨ユーロである。合わせて、EUは民主化、市場経済化する旧東欧圏などに急拡大する。「大欧州」の形成である。こうして、EUは深化と拡大をともに実現する。

　そのEUが「危機的状況」に直面したのは、米国一極時代が終わり「主役なき世界」に突入したことと無縁ではない。オバマ米大統領が「米国は世界の警察官ではない」と宣言するなかで、あちこちに危機が広がったのは事実だろう。オバマ大統領の姿勢は「賢い米国」を反映しているといえるが、その余波は大きかった。とりわけ、イラク、シリアと広がる中東危機は、難民の大量流入となって、EUを揺さぶっている。

　米国のグリップが緩むなかで、自国本位主義が横行することになる。ロシアのクリミア併合や中国の海洋進出はその代表例だが、英国のEU離脱決定もまた自国本位の表れといえる。「離脱すれば、英国は列の最後尾になる」というオバマ大統領の警告にもかかわらず、キャメロン英政権は国民投票という名のポピュリズム任せにしたのである。

英国発のEU悲観論

　「ユーロペシミズム」（欧州悲観論）はたいてい英国発である。ECSCの創設に加わらず、欧州経済共同体（EEC）の設立にも参加しなかった英国は、EUと距離を置いてきた。移動の自由を規定したシェンゲン協定にも入らず、ユーロにも参加しなかったのだから、EUには半身の姿勢できたといっていい。そこには、EUの主力である欧州大陸諸国への特別の思いがあるだろう。

　まず「強大なドイツ」への警戒感がある。「フランスの文化力」へのある種の劣等感も潜んでいるだろう。

　その裏返しとして「欧州人」に対する優越感も垣間見える。英国の作家、アガサ・クリスティがえがく名探偵、エルキュール・ポアロはどこか滑稽な小男のベルギー人である。英国人の欧州観には、劣等感と優越感がないまぜになっているようにみえる。

　皮肉なのは、英国発のEU悲観論がいま英国自身を苦しめている点だ。世界共通語である英語を生かせる英国の発信は伝播力が極めて大きい。世界中が英国の独特のEU観を欧州全体に共通する見方だと勘違いしてきている。それが「ユーロ危機」や「EU危機」を世界中で増幅した面は否めない。

　そのEU悲観論のなかで、英国自身がEU離脱を選択したのである。EU離脱決定は「英国の独立」どころか「英国の分裂」を招いている。自縄自縛の選択である。英国は混迷のなかで「大後悔時代」をさまようことになるだろう。

求心力と遠心力

　これまでもEUには求心力と遠心力が交互に作用してきた。筆者が日本経済新聞ブリュッセル特派員だった冷戦末期には、欧州共同体（EC）に遠心力が作用していた。EC加盟国はまだ10カ国にすぎず、若年失業は深刻だった。米ソ対立で欧州には核の危機も広がっていた。サッチャー英首相は農業補助金などをめぐって、独仏枢軸と対立し、EC首脳会議の決裂もめずらしくなかった。冷戦終結を前にした「たそがれの欧州」の時代だった。

　そしていまEUはメルケル首相も認めるように「危機的状況」にある。反EUの機運から、EUには遠心力が働いているとみる向きも多い。たしかにEUは内では混迷しているが、外からはなお「ユートピア」に映っている。自由で民主的で豊かな市場経済の連合なのである。

　ウクライナ危機が起きたのは、ウクライナがそのEUへ急接近したことに、ロシアのプーチン政権があせりをみせたことが背景にある。そこにはEUの大きな吸引力がある。中東危機を受けて、難民が押し寄せるのもEUの吸引力の大きさを物語る。もちろん地理的に近いのは最大の理由だろうが、ロシアでもインドでも中国でも、そして米国でもなく、なぜEUにばかり向かうかである。

　難民問題はEU混迷の大きな原因だが、EUの吸引力の大きさととらえれば、別の解決法もありうるだろう。難民を経済発展の活力源とする考えはメルケル独首相によって打ち出されたが、危機にあるイタリアでも、ボルドリーニ下院議長らにこの考え方が受け入れられている。EUの懐の深さを示している。

作動する「危機バネ」

　EUには「危機バネ」が作動する。ギリシャを震源とするユーロ危機は深刻だったが、それが新たな改革を導き出したのは事実である。ユーロは金融政策は単一でも、財政政策や金融行政は別々という構造問題があった。このユーロの構造問題が露呈し、国家債務危機と金融危機が連鎖することになった。

　少なくとも、ユーロ危機の結果、ばらばらだった金融行政は欧州中央銀行（ECB）のもとに一元化されることになった。「銀行同盟」はまだ不十分とはいえ、一歩前進であることは間違いない。

　財政統合は国家主権がからむだけに簡単ではないが、論議には火が付いた。トリシェECB前総裁らは「ユーロ圏財務省」構想を提起する。ユーロ共同債の発行も検討課題に浮上している。

　英国のEU離脱決定を受けて、再統合に向けた新たな論議が動き出す可能性もある。

ローマ条約60年の転機

　EUは2017年、ローマ条約60年の節目で大きな転機を迎える。欧州統合を深化させたEECの創設を決めたローマ条約は歴史的である。2017年3月、EUはこのローマで首脳会議を開き、EUの将来像を提示する段取りである。

　2017年は、EUの行方を決める重要な政治日程が目白押しである。春には仏大統領選、秋にはドイツ総選挙がある。ここでEUを前に進められる政治を確立できるかどうかが焦点となる。

　難題を抱えながらも、EUは一歩ずつ前に進むだろう。少なくともEU離脱のドミノは起こりえない。第3次世界大戦が起きなかったのは、EUという平和の連合が機能したからである。EUの知恵と粘り強さに着目するときだ。パリの市庁舎の紋章にある「たゆたえども沈まず」は、EUにこそふさわしい言葉である。