(写真: PIXTA(ピクスタ))

 新規事業開発の手法はスタートアップとの協働によるオープンイノベーションだけではない。従って、必ずしも他社連携が得意でない日本企業にとって、わざわざ、他社、それもスタートアップと組むことの意義がともすれば見出しにくいものだ。

 本連載では、架空の典型的な日本企業である文具・事務用品メーカー「サプライズ社」が、様々な落とし穴でつまずきつつ、担当者が起死回生目指して奮闘していく軌跡を描いていく。最終回となる今回は、スタートアップとの協働による事業開発の意義について。

 「銀座店での実証実験でも明らかになりましたように、レジロボット『ジャック』は当社だけでなく多くの企業からの引き合いも来ており、当社のデジタル戦略の展開に大きく寄与する可能性があります。しかし、開発元企業のJ-ロボット社はあと数カ月で手元資金が底をつく見込みです。ついては、同社への出資をご検討いただけませんか」

 サプライズ社のデジタル新規事業企画室、通称サプライズ・ラボのリーダー浅沢光一は、サブリーダーの高木直斗、メンバーの咲間香枝の2人とともに、社長の山崎信之と向かい合っていた。

 J-ロボット社とサプライズ・ラボが協業して考案・開発した「ジャック」は、顧客の声や買い物の内容を人工知能で認識し、それを元に店員や顧客とユーモラスな会話を交わしたりプレゼントを出して驚かせたりする、接客サービスロボットだった。2週間の実証実験は大きな話題を呼び、実験を実施した店舗は連日見物客が詰めかけて、売り上げも大いに伸びた。

 だが、実証実験のあとでJ-ロボット社の苦しい台所事情が明らかになった。今後も全店導入に向けた細かい調整を重ねて協業を続けていくためには、まとまった額の資金調達が数カ月以内に必要となる。

 浅沢はそのことを見抜くと、直ちにJ-ロボット社の財務や事業内容に対するデューデリジェンス(評価手続き)を行い、その結果を持って社長の山崎に出資を掛け合いに行ったのだった。

 山崎は、浅沢の話を聞き終わると、3人の顔を順に見回しながら言った。

 「たしかに、この接客ロボットは我が社だけでは決して作れなかったものだと思う。君たちはよくやってくれた。出資については、当初から伝えてあるサプライズ・ラボの予算の枠内であれば、浅沢君の判断に任せるよ」

 「ありがとうございます」。社長室を退出してラボのオフィスに戻った高木と咲間は、その瞬間ハイタッチして喜んだ。それから数週間後、J-ロボット社の第三者割当増資をサプライズ社が引き受けるというニュースが発表された。

「売り上げ貢献の時期」を問われても…

 サプライズ社のアクセラレーター・プログラムの実施からおよそ1年が経ったある日の午後。その日開かれていた役員会議からラボのオフィスに戻ってきた浅沢を、高木たちラボのメンバーが迎えた。

 「浅沢さん、役員会はどうでした? いろいろ聞かれたんじゃないですか?」