(写真=seb_ra/Getty Images)
 既存企業のデジタル新規事業には、これまでの事業とは全く違う成功の法則があり、それを踏まえた意思決定が必要だ。だが、既存事業での成功体験が大きい大企業ほど、その意思決定の場面で困難な場面に遭遇しているように思える。
 デジタル事業の特性を見誤った意思決定をすると、最悪の場合、大ヒットしたアイデア商品ですら返品の山と化すリスクも抱えている。本連載では、架空の典型的な日本企業である文具・事務用品メーカー「サプライズ社」が、そうした落とし穴でつまずきつつ、担当者が起死回生目指して奮闘していく軌跡を描いていく。

 2018年5月末のきれいに晴れ渡ったある日の朝、文具・事務用品メーカー「サプライズ社」の文具営業企画課長の高木直斗は、見知らぬ人物と2人で並んで社長の山崎信之のデスクの前に立っていた。

 「高木君、きみを呼んだのはほかでもない、この6月から新部門へ異動して、新規事業を立ち上げてもらいたいと思ってね。もちろん、ひとりで、というわけではないよ。隣にいる浅沢君と一緒にだ」

 「浅沢です。よろしく、高木さん」

 社長が浅沢と呼んだその隣の人物は高木に向き直り、いかにも自然なそぶりで右手をさしのべた。高木は慌ててその手を握り返した。

 「浅沢君は昨年までITベンチャー『ベストクリック』などの執行役員だったが、今年からうちのデジタル新規事業開発に加わってくれることになった。営業の現場にいて、もともとシステムにも詳しい君とでは、話が合うだろうと思ってね」

 高木は、改めて隣に立つ浅沢のことをちらりと見た。確かに、白いTシャツと赤いタイトジーンズといういでたちで社長の前に立つというのは、少なくともうちの社員ではない…。

 「それじゃ、きみは来週からこのフロアの空き部屋に移ってきてくれ。あ、それから浅沢君に社内を案内してあげてくれるかな。よろしく頼むよ」

 「分かりました」と答えて浅沢とともに社長室を出たものの、五月晴れの空とは逆に高木の心中は晴れやかではなかった。「デジタル新規事業の立ち上げ」、それはサプライズ社内ではあまり響きの良くない言葉だったからだ。

大ヒットしたデジタル文具、だがその裏では…

 文具メーカーとして1993年に創業したサプライズ社は、「楽しく学ぶ、楽しく働く」をキャッチフレーズに、斬新な発想と実用性を兼ね備えた文具や事務用品を次々と発売。また、2000年代に入ってからは新たに始めたアイデア文具やファンシー雑貨のショップ「ジャック・インザボックス」が若年層に人気となって全国のショッピングモールに出店を果たし、社員数は500人、売上高も200億円を超えるまでに成長した。