2017年10月時点の全国の犬の飼育頭数は約892万頭、猫の飼育頭数は約952万6000頭と推計されており、日本はペット大国だ。ペットを家族の一員ととらえる層は広がっており、医療についても人間同様に十分に受けさせたいという飼い主は多い。そのなかでもペットが皮膚炎になったことから食物アレルギーが発覚し、飼い主がその治療に奔走するケースが増加。これに対応する病院も拡大中だ。

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 そして今、急速に広がっているのが動物アレルギー検査(神奈川県相模原市)が提供する「動物アレルギー検査」だ。全国で導入する動物病院が急増しており、より正確な検査結果が得られるとあって、選択される機会が増えていることは、日経トレンディネットに掲載した前回記事「ペットがアレルギーを発症? 検査拡大の理由」でお伝えした。

 しかし一方で、東京動物医療センターの獣医師で皮膚科認定医の神宮司恵子氏は、受診した犬にアレルギーの疑いがあった場合でも、初めから動物アレルギー検査を勧めたりはしないという。「飼い犬のアレルギーの有無の検査希望は多いが、検査で何かに反応したとしても、必ず発症するとは限らない。アレルギー体質を持っていても、一生、発症しない場合もある」(神宮司氏)。では同センターではどのようにアレルギーの診断を下すのか。

 最新の動物アレルギー検査とその対応、アレルギーの予防について3回にわたって紹介するこの企画。今回は、実際のアレルギー検査や対応について話を聞いた。

【前回記事の内容(日経トレンディネット)】
■ペットがアレルギーを発症? 検査拡大の理由