2月28日（日曜日）の午前9時、私は東京・新宿の都庁前に立っていた。待ちに待った東京マラソンに参加するためだ。出走前にランナー全員で「君が代」を斉唱した時、気分は最高潮に達していた。私はこの日のために、去年の夏から走り込んできたのだ。その練習の成果を示したいと燃えていた。
今回で10回目を迎える東京マラソンは、3万7000人が参加する日本最大のマラソン大会だ（実際の出走者はフルマラソンが3万6172人、10km走が475人）。昨今のマラソンブームの火付け役ともなっており、抽選倍率は11倍を超える狭き門だ。新宿の都庁をスタートして皇居前を南下し、東京タワー・銀座・浅草などの名所を通りながら東京ビックサイトまでを走る。まさに、ランナーにとっては「晴れの舞台」とも言えるレースだ。
ただ、私は不安も感じていた。前日の土曜日から胃に違和感を感じており、食欲はほとんどなかった。一般的にランナーは、レース前日からエネルギー源としてカーボ（炭水化物）を多めに摂取しておくことが望ましいとされている。「このまま何も食べないとガス欠になってしまう…」と不安に駆られた。
原因は睡眠不足とアルコール…か？
体調不良の原因は疲れだったと思う。東京マラソン前の1週間、私は年に数えるほどしかないほど、忙しい日々を過ごしていた。「日経ビジネス」3月7日号の特集でデスクを担当しており、2人の記者とデザイナーの藤田美夏さん、そしてスポーツジャーナリストの西川結城氏などと連日、残業していた。
今回の特集では、スポーツとビジネスの新しい関係に焦点を当てた。年初からの世界同時株安を思えば、「こんな緊急時に日経ビジネスはスポーツ特集か？」と怪訝に感じる読者もいらっしゃるかもしれない。しかし、特集班としてはむしろ、このような緊迫した状況だからこそ、スポーツが持つ力にフォーカスを当てたかったのだ。
誤解を恐れずに言えば、日本では長らく、企業にとってスポーツは「庇護」する対象でしかなかった。企業がチームのスポンサーになるのは広告宣伝のためか、地域貢献のためだった。そのチームの戦績がどんなに優れていても本業にプラスになることはまれであり、だからこそ景気が悪くなるとスポンサーから降りる企業が相次いできた。企業を「主」とすれば、スポーツが「従」という関係が、日本では長らく続いてきたのだ。
だが、スポーツには潜在的なパワーがある。トップアスリートが限界に臨む場は新商品・新技術の最も適した実験場であるし、一度に数万人が集まる特殊な環境は企業にこれまでにない知見を与え得る。あるいは特定の競技はアマチュアリズムに過度に縛られてきた結果、潜在的なビジネスチャンスを生かし切れていないケースも数多くある。
企業とスポーツがお互いの能力を引き出しあう対等な関係を構築できれば、企業もスポーツも共に競争力を向上できる。それこそが、今回我々が読者の皆さんに伝えたかったことだ。だからこそ、現役のサッカー選手でありながら、世界最大のスポーツビジネス市場である米国に挑戦する本田圭佑氏に注目した。
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