リクルートの米Indeed買収がお得だった件

　リクルートの2016年10～12月期の決算が発表されました。

　第3四半期までの累計で、売上高が1兆3007億円（前年同期比14.2%増）、EBITDA（減価償却前営業利益）が1668億円（同13.8%増）と、売上高1兆円超という規模であるにも関わらず、2桁成長という絶好調な決算でした。

　今日はその中でも、海外人材メディア事業に注目したいと思います。海外人材メディア事業というのは、米国の「Indeed」のことです。

　日本企業が海外企業を買収することは珍しくなくなりました。巨額の買収案件も目立ちます。ただ、その割に成功したと言える案件はあまりないようです。何をもって成功したと言えるのか。いろいろな指標がありますが、今回は「マルチプル法」を使って見てみましょう。

　マルチプル法を説明する前に、まずはIndeedの状況を把握しましょう。グラフからも分かる通り、海外人材メディア事業は前年同期比46.3%増と、非常に高い成長率を見せています。

　なぜここまで高い伸びを示しているのか。リクルートの決算発表で公開された、Indeedの決算プレゼンテーション資料から分析します。
　

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