協調減産の終了は考えにくい

 6月22日にはOPEC総会、OPECと非加盟産油国との合同会合の開催が予定されている。30年近く前、リヤドに赴任していた頃、OPEC代表団に名を連ねる石油省幹部に「OPEC総会は終わるまでどうなるかわからない」と何度か言われたことがある。諸先輩からも、「原油価格とOPEC総会の見通しは当たったためしがない」とも言われている。

 それでもあえて言えば――最近の展開を見る限り、サウジとロシアが主導して協調減産の一部緩和を決定する可能性が高い。協調減産の規模が1日あたり180万バレルであることから、一気に減産を終了することは考えにくいが、一定割合による一律の減産緩和であれば、各国とも反対しにくいだろう。17年末以来、サウジ、ロシアをはじめ主要産油国は、協調減産の枠組み自体は何らかの形で維持したいとしていることからも、協調減産の終了は考えにくい。したがって、原油価格は当面軟調に推移するだろう。

 戦争は開戦より終戦の方が圧倒的に難しいといわれる。国際原油市場における画期的な協調減産についても、需給リバランス後の「出口戦略」がどうなるか。今後の展開が注目される。