ウルトラマン効果はまだ続く。一連の活動が、100円ショップ「ダイソー」を運営する大創産業の目に留まったのだ。ダイソーは当時、ハロウィーンパーティーの日本での普及を狙っており、コスチュームやグッズなどの販売を計画していた。ここにフェイスペイントを盛り込めないかとミラクルペイントに白羽の矢が立った。100円サイズにするために、小さなミラクルペイントの容器を用意するなど準備を整え、14年6月のサッカーワールドカップにあわせてテスト販売。好評だったので10月から本格的に販売を開始した。

 ハロウィーンの盛り上がりとともに、ダイソーのフェイスペイント商品はテレビで紹介されて反響を呼び、「年数万個だった販売数が一気に伸び、30万個が売り切れた」(中村社長)。他の販売店での取り扱いも増え、販売数は15年に130万個、16年に200万個を超えた。

フェイスペイントの人材育成も

<b>顔に絵柄を描くフェイスペイントができる人材の育成にも取り組んでいる</b>
顔に絵柄を描くフェイスペイントができる人材の育成にも取り組んでいる

 最近では企業の対外的なイベントだけでなく、運動会など社内イベントにも声がかかるようになった。そこで中村社長が気づいたのは、フェイスペイントのイベントに出ると、お金をかけずに知名度向上につながり、それがさらなるイベントやミラクルペイントの販売数増につながる流れだった。

 しかし知名度や事業規模が拡大するにつれ、イベントに出向いて参加者の顔に絵柄を描くフェイスペインターが不足するようになった。「イベント数が減れば流れが止まる」。そう考えた中村社長は16年5月に、フェイスペイントを教える組織を立ち上げ、人材を育成。現在は中村社長自らが毎日のように講習会で全国を飛び回っている。

 今後は、技術を習得した人材をプロとして雇い、イベントでの業務を依頼する計画だ。「最近では地域振興のイベントから声がかかることが増えた。東京オリンピックもあるし、フェイスペイントで日本を盛り上げられたら」と中村社長は意気込む。

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