中韓勢の猛烈な安値攻勢を受け、苦境にあえいできた日本の造船業界。消耗戦脱却へ、三井造船がビジネスモデルの転換に動き始めた。コンテナクレーンや天然ガス関連に注力し、「脱・造船」路線を鮮明にする。

 マレーシア有数のコンテナ港・クランには、あたかも三井造船の展示場のような光景が広がる。岸壁にそびえ立ち、荷役を担うキリンのようなガントリークレーン。貨物を移動させる門型の中小型クレーンなど、ずらりと立ち並ぶ200基超の青いクレーンはほとんどが同社製。クランの運営会社は中古で購入した三井造船のクレーンの耐久性を高く評価、それ以来20年近く同社のクレーンを買い続けている。

 今年1月にはインドネシアでもジャカルタのコンテナターミナル向けに大型商談をまとめた。同国最大となるクレーン8基を含む全28基の受注を獲得するなど、安定した強さを誇っている。大型のクレーンは1基10億円前後と高額だが、過度な円高が修正されたことで、「おおむね価格面では中韓勢とも互角に戦えるようになってきた」とクレーン営業歴が約20年の高橋岳之・経営企画部長は話す。

 三井造船の連結売上高は過去10年で5000億円後半から8000億円前半の間で推移してきた。造船事業は、船の価格に影響を与える海運市況など外部要因で大きく変動するからだ。一時期の極端な円高が修正されたことで日本の造船業は競争力を持ち直してきたが、中国勢の過剰設備という構造問題もあり先行きは楽観できない。

 そこで強化したのがコンテナクレーンだ。同事業の売上高は2015年3月期で270億円と全体に占める割合は3%程度にとどまるが、国内のクレーン市場でシェアは9割程度とダントツのトップ。5年後の2020年3月期には600億円と倍増を見込んでいる。

海運などの市況次第で収益の振れ幅が大きい
●三井造船の連結業績の推移