個人経営が常識だった大衆中華店でチェーン展開を実現し、毎年40店の出店を続ける。高コストの駅前一等地にこだわりながらも、安定した収益を上げるモデルを確立した。創業者の40年にわたる試行錯誤と、粘りの精神で大衆マーケットを深掘りする。(本記事は「日経ビジネス」2015年11月30日号からの転載です。記事中の内容は掲載時点のものです)

東京・西新宿の交差点にある大衆中華料理店「熱烈中華食堂日高屋」。夕食には早い午後4時にもかかわらず、白い看板とオレンジの提灯に吸い寄せられるように、1人また1人と入っていく。
スーツ姿のビジネスマン、学生、買い物袋を提げた高齢者、仕事の休憩中と思われる女性販売員──。来店客は性別・世代も様々。ほとんどが1人客で、座席の8割は埋まっていた。
所変わって、東京・JR赤羽駅東口前の日高屋。やはり常に人通りの多い商圏の一等地だ。終電間近の店内をのぞくと、2~3人のグループが3組ほど、「中華そば」や「野菜たっぷりタンメン」をすすり、ビールを片手に談笑していた。同僚の2人と来ていた40代の男性は「居酒屋よりも入りやすくて、安いし、酒も飲める。駅の近くで便利なので、週1回は帰りに寄る」と笑顔で話す。
首都圏の駅前に着々と店を増やす日高屋。経営するのは、さいたま市に本社を持つハイデイ日高だ。主力業態の日高屋を中心に、370店舗以上を展開し、年間30~40店舗をコンスタントに出店している。
消えた屋台の代替目指す
店舗の拡大に合わせて、業績も順調に伸びている。2015年2月期の売上高は344億2400万円、営業利益は40億5300万円と12期連続で増収増益だ。2016年2月期も、売上高369億円、営業利益43億円を見込む。
今期の既存店の客数も天候不順が続いた9月を除いて、前年超えが続いている。
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