民泊サイトのエアビーアンドビーやライドシェアのウーバーなど、欧米生まれのシェアリングサービスが日本に上陸しつつある。ただ、日本に普及する上で、法律面の未整備とともに壁となりそうなのが、「未知の他人と資産を貸し借りする文化」の希薄さだ。
が、欧米流のシェアリングサービスには抵抗があっても、変わり種レンタルには理解を示す人は多い。総務省の情報通信白書を見ても、個人宅で他人と一緒に泊まるような民泊には及び腰でも、個人駐車場のレンタルなどは既に過半数の人が「利用したい」「検討してもよい」と考えている。個人間でのモノのレンタルサイト「モノシー」など楽器や工具などの貸し借りを仲介するサービスもにわかに活発化してきた。

無人島レンタルにせよ軒先レンタルにせよ、それが地方活性化や個人の老後不安解消に少なからずメリットをもたらす以上、今後も普及していくのは確実だ。変わり種レンタルが、シェアリングエコノミーという新しい形の消費の土壌をこの国に築く可能性は、決して低くない。
(日経ビジネス2016年2月8日号より転載)
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