東京五輪関連施設の建設が数多く計画されているベイエリア──。にぎわいの創出が期待される一方、五輪後の「失速」を懸念する声も上がる。五輪後も活気ある街として継続できるか。ある構想が明暗のカギを握る。
「東京五輪を控え、非常なる期待を感じている。満を持してこの地への進出を決めた。都心からわずか10分の距離にあるこのエリアで、これほどの広大な敷地を用意できるところはベイエリアを除いてほかにない」
ドイツの高級車メーカー、BMW東京・大阪プロジェクトディレクターの伊集院正行氏はこう力を込めて語る。
同社は昨年、お台場のフジテレビジョン本社の近くに、敷地面積が約2万7000平方メートルと同社で世界最大級の規模を持つショールームの出店を決めた。開業は来年夏の予定だ。最大の目玉は同社が展開するBMWとMINIの2つのブランドの全ラインアップ（約50車種）が試乗できること。試乗体験者はショールームから出発し、レインボーブリッジを含む高速道路走行を堪能できる。ブレーキング講習会などにも対応できるコースも用意する。
大震災後2年で「みそぎ」
お台場と言えば、「雑草の生えた広大な空き地」が広がる場所というイメージを抱く人も多いだろう。1995年に東京都知事選で青島幸男氏が当選。公約を守って、お台場を中心とする臨海副都心で開催される予定だった世界都市博覧会を中止すると、開発の流れはピタリと止まった。フジテレビが97年に本社を移転し、一時は注目を浴びた時期もあった。だが2000年以降は都心の再開発事業にお株を奪われ、話題に上ることはあまりなかった。
その臨海副都心と呼ばれるベイエリアの開発が今、にわかに動き始めている。2020年に開催される東京五輪の選手村や競技会場の多くが建設されるからだ。環状2号線の延伸（新橋～豊洲間、2016年開通予定）などの交通インフラの整備も見込んで、商業施設や宅地の開発を手掛けるデベロッパーがベイエリアに秋波を送っている。
「ベイエリアにおけるマンションの供給は、2011年3月の東日本大震災以降、2年間近くストップしていた。豊洲に野村不動産の『プラウドタワー東雲』が2012年暮れに誕生したのを皮切りに、次々と物件が売れ始めた」。不動産コンサルティング会社、スタイルアクトの沖有人代表はこう語る。
不動産調査会社の東京カンテイによると、今後ベイエリアで供給される分譲マンションの戸数は、判明しているだけでも1万戸に及ぶ（選手村跡地の利用は除く）。「東京五輪を契機にマンション開発は継続すると見られ、特に開発余地の多いベイエリアでは供給が加速するだろう」（東京カンテイ）。
歴史を遡れば1590（天正18）年、江戸の民の居住地とゴミ捨て場を確保するために始まった東京湾の埋め立て。それから425年が経過した今でも埋め立ては継続中で、その面積は東京23区の面積の約13％（約7000ヘクタール、都外のエリアは除く）にまで広がっている。まさに今、広大な埋め立て地が「ニュータウン」として生まれ変わろうとしている。五輪施設と言えば新宿区と渋谷区にまたいで造られる新国立競技場に注目が集まっているが、規模で言えばベイエリアの方が上。見えざるところで次々と大型プロジェクトが動き出している。
1万7000人を収容する選手村
五輪関連では選手村を筆頭に、競技施設が複数建設される。水泳会場となるオリンピックアクアティクスセンターや、バレーボール会場となる有明アリーナなどだ。
現在の晴海埠頭のある一角（晴海4～5丁目）に造成される選手村は、高度成長期のニュータウン造成を彷彿させる大規模なもの。14～17階建ての宿泊棟が計22棟。そこには各国の選手1万7000人が収容できる。さらに選手が滞在中に必要な飲食施設やスポーツジム、病院などのほか、イスラム教の礼拝堂なども備える。
大会中のにぎわいはもとより、ここ晴海地区の開発は、むしろ五輪後に本格的に始まると言っても過言ではない。この22棟は、五輪が終われば都の建設資金回収のために民間事業者に売却され、中古の賃貸・分譲マンションとして一般に販売される。「五輪選手が滞在した街」という付加価値が人気を集めると、都は踏んでいる。
さらに選手村の跡地には、新規に50階建ての超高層マンション2棟と商業施設、小学校などが建設される予定だ。五輪から3年後の2023年に、改めて「街開き」となる。
都は五輪後の同地区の人口の流入を1万2000人から1万5000人と試算する。「近年、日本でこれほど大規模な人口移動はない。ニュータウンとしての付加価値を上げるための整備を進めて住環境を整えていきたい」（都）。
選手村のほかに、五輪絡みで人の流れを変えそうなのが、「海の森」だ。ここには五輪最大規模の水上競技場が建設される。カヌーやボートのコースだけで、全長2kmにもなる。
海の森は、1973年から86年にかけて都の廃棄物を埋め立てて造成された「ゴミの島」だ。それが水辺と緑の憩いの空間に生まれ変わろうとしている。新たな都民の憩いの場として広大な公園が整備され、サイクリングやランニングが楽しめる。五輪で使われた客席棟はショップやレストラン、セミナールームなどに転用される。
新しい観光誘致の概念も
一方で五輪が終わった後も、引き続き人が集まってにぎわうのかという懸念もくすぶる。それを解消する可能性を秘めた構想が、実は既に動き出している。「MICE（マイス）」だ。
●東京港の取り扱い貨物量
MICEとは、「Meeting（会議）」「Incentive travel（報奨・研修旅行）」「Convention（学会）」「Exhibition（展示会）」の頭文字を取った観光ビジネス用語。文字通り、これらの用途の受け皿となる施設を整備して、来訪者を増やす取り組みを指す。
MICEの核になるのは、コンベンションセンター。ひとたび大規模な国際会議が開催されれば、一気に何千、何万人という規模の流入が期待できる。近年、シンガポールなどがMICEによって来訪者を増やしている。
MICEは、政府が年間2000万人という目標を掲げるインバウンド（訪日外国人）誘致策の要として、観光庁なども推進に力を入れている。都は2012年、ベイエリアをMICEの拠点とするため、進出企業に補助金を交付する制度を創設した。五輪とその後を見据えて、民間を巻き込んでMICEに必要なインフラ整備を進める狙いだ。
補助金の交付が決まったものには、例えば公衆無線LAN「Wi-Fi」を無料で提供する環境を整備するソフトバンクモバイルの事業などがある。
冒頭で紹介したBMWは、都が公募した青海地区の土地約2万7000平方メートルの暫定利用（10年間）に応募。MICEの推進に寄与すると評価されて、複数の応募企業から選出された。都は、ショールームへの来場者数を年間約250万人と試算。この数字は三重県鈴鹿市の「鈴鹿サーキット」（2013年度、約196万人）を大きく上回る。
試算の根拠の一つが、ショールームに併設される国際会議対応型のホール。「開業は1年後だが、既に医師会などから利用の打診が来ている」とBMWの伊集院氏は明かす。
ホールの併設には、学会などで訪れた人についでに最新モデルに試乗してもらい、商談を進めることもできるという算段がある。BMWグループの報奨・研修旅行や、顧客の招待旅行での利用も想定している。英語、ドイツ語、中国語、韓国語など多言語に対応したスタッフを擁し、イスラム教で禁じられている食材や調理法などを指す「ハラル」にも対応した飲食店も構える。
つまり、BMWのショールームは単にクルマ好きのためのものだけでなく、観光やビジネスの拠点として人を引き寄せる仕掛けになるわけだ。都は、BMWのショールームが呼び水になって、MICE事業へ参加する企業がさらに増えることを期待している。
新市場計画には暗雲
もっとも、開発計画がすべて順調に進んでいるわけではない。例えば、築地から豊洲に移転される新市場。2016年11月の開場を目指し、建設工事が佳境を迎えている。完成すれば延べ面積は現在の約30万平方メートルから約40万平方メートルに増床される。
この新市場を巡って暗雲がたれ込めている。場外観光の目玉である、スパなども併設した「千客万来施設」の運営事業者に名乗りを上げていた大和ハウス工業と寿司チェーン「すしざんまい」などを運営する喜代村が、都や市場関係者と折り合いがつかず撤退を決定。新市場と千客万来施設の同時開業は絶望的な状況になっている。
交通インフラの整備にも懸念が浮上している。東京地下鉄（東京メトロ）は有楽町線を豊洲から住吉まで延ばし、新交通システムのゆりかもめは豊洲から勝どきまで延伸する青写真を描くが、具体像はまだ見えず、実現しても五輪開催に間に合わない可能性が高い。
環状2号線が開通すれば、都心からのクルマでのアクセスは飛躍的に向上する。環状2号線を使って都心とベイエリアとを結ぶBRT（バス高速輸送システム）の運行も検討されている。
「しかし、」と前出のスタイルアクトの沖氏は指摘する。「ベイエリアは運河で隔絶され、橋しかアクセスの方法がない。不動産の価値を上げるには鉄道を通すしかない」。
五輪後も増殖し続ける見通しのベイエリアだが、五輪の閉幕とともに人の往来が急減し、活気を失う可能性も否めない。そうならないためにも、人を引き寄せ続ける街づくりが必要だ。
都の計画通りにMICEの中心地となり、国内外から訪れた人々がここを拠点にして、銀座など周辺の街にも足を延ばす──。これが「絵に描いた餅」にならないよう行政と民間が連携して同エリアを盛り上げていくことが求められる。
（日経ビジネス2015年6月29日号より転載）
Powered by リゾーム?