IoT(モノのインターネット)やAI(人工知能)などを駆使した生産革新を象徴するキーワードとしてもてはやされた「インダストリー4.0」。一時のブームが沈静化したと思われがちだが、その裏で実はインダストリー4.0の概念に基づく技術が製造現場に着実に浸透しつつある。インダストリー4.0がバズワードとして喧伝される時代は終わり、実際の仕事を変える道具として具体的に向き合う時代になってきた。その大きな変革の波が、いよいよ大手企業だけでなく中小企業にも身近になり始めた。

 9月3日、日本電産が子会社を通じて、ドイツの産業ロボット用部品メーカーの買収するとともに、2018年末までに合計5社のドイツ企業を買収すると報道されたことは記憶に新しい。その狙いは“第4次産業革命”とも言われる「インダストリー4.0」の実現に取り組むドイツ企業の技術を取り込んで、一気に「工場の自動化」という大きな市場を狙うためだと報じられた。

 日本電産を動かしたキーワードであるインダストリー4.0。この言葉が日本で大きなブームを巻き起こしたのは、15年初めのことだ。キッカケを作ったのは、ドイツ政府が立ち上げた製造業革新の国家戦略プロジェクト「Industrie4.0(英語でIndustry4.0)」である。このプロジェクトの中でドイツ政府は斬新なビジョンを打ち出した。IoTをはじめとするICT(情報通信技術)を駆使して新しい製造業の仕組みを構築。これによって少子高齢化に伴う労働人口の減少など、工業先進国の製造業が直面している構造的な課題を乗り越え、製造業の競争力を高めるというものだ。

 こうしたドイツのこの動きに呼応して、米国では14年3月に、大手IT企業を中心に「インダストリアル・インターネット」の普及推進団体「インダストリアル・インターネット・コンソーシアム(IIC)」が発足。独米の覇権争いが話題となり、それを契機にインダストリー4.0のブームが日本でも盛り上がった。

 当時に比べるとインダストリー4.0という単語が新聞紙上に踊る機会は減り、ブームは落ち着いたように見えていた。しかし、現在のドイツでの動きを探ると、実はバズワードとしてのインダストリー4.0が喧伝される時期を過ぎ、その考え方を実際の製造現場に浸透させようとする動きが高まっていることが見えてきた。大きな市場の広がりを予見し、いち早く手を打った企業の一つが冒頭に触れた日本電産というわけだ。

 インダストリー4.0を巡る動向が把握できる場として世界の産業界で注目を集めているドイツの大型産業見本市「ハノーバー・メッセ」、その米国版として今年9月に開催された「ハノーバー・メッセUSA」などの展示会取材から、筆者が見てきた地に足の着いたインダストリー4.0の実際を見ていこう。

2018年4月に開催された「ハノーバー・メッセ2018」の会場