いまや国内の日本酒好きで知らない人はまずいないであろう大ヒット商品「獺祭」。その生みの親である旭酒造の桜井博志会長の人物像に迫る2回目。今回は、地方発、未上場といった一見、逆境に思える状況こそが「良い酒、おいしい酒」を造る原動力になるという真意を探る。前回の記事はこちら。（文中敬称略）
さくらい・ひろし
1950年山口県周東町（現岩国市）生まれ。73年松山商科大学（現松山大学）卒業。西宮酒造（現日本盛）を経て、76年旭酒造に入社するも父と対立して退社。84年再度入社し社長に就任。90年頃から、「獺祭」のブランド名で純米大吟醸酒を販売。2000年から海外展開を始め、現在約20カ国で販売中。16年9月会長に就任（写真：森本勝義、以下同）

　桜井には、「本社機能を地方に置かない企業に地方経済を救えるものか」という強い自負心がある。酒造りという事業についても、「酒蔵の経営者は地方の名士だから、潰れたら恥ずかしくて夜逃げするしかない」とはっきり口にする。

　こうしたプライドから、桜井は、時に国の政策にも、物申してきた。「山田錦をはじめ、酒米用の稲を栽培している田んぼまで減反の対象にするのはおかしい」と主張したのだ。これが農林水産省を動かし、2014年から酒米は条件付きで減反の対象外となった。

地方だから採用に苦労しなかった

　「自分は気弱なほうだが、たとえ格好が悪くてもリングには上がる」と話す桜井。こうした姿勢に男気を感じ、ファンになる人は多い。

　現在、年間約100億円を売り上げ、パートタイマーを含めて200人を超える社員を雇用している旭酒造は、人口14万人弱の岩国市では、地域経済の重要な担い手だ。リーマン・ショック以降、多くの地方が厳しい状況に置かれている中ではなおさらのことである。

　

　だがこの逆境も、桜井は「近年は、高卒十数人、大卒数人の新卒者を確保できている。地方で人が余っていて、採用に苦労しなかったのは大きかった」と、前向きにとらえている。

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