慢性的な人手不足が続く建設業界。職人の高齢化は進み、新人は辞めていく中、若手社員の獲得・定着に成功しているのが、中屋敷左官工業（札幌市）だ。秘訣は、若手世代の価値観に合った育成法にある。
同社は、日経トップリーダーが中小企業基盤整備機構と東京商工リサーチの協力を得て、人材育成に優れた中小企業を表彰する「日経トップリーダー・人づくり大賞」で、最優秀賞を受賞した1社。中屋敷剛社長が考え抜いた今どきの若手社員を育てる仕組み。その神髄を徹底解剖する。
「人が入ってこない、たとえ入っても長続きしない。若手社員が1人、また1人と、抜けていくたびに心が沈んだ」。中屋敷左官工業の中屋敷剛社長はかつてを振り返り、こう話す。
厳しすぎる未来予想図
入っては辞める、の繰り返し。どうしてこうなんだと悩んでいた2011年頃、ふと思い立って、全従業員34人の年齢一覧表を作った。各人の現在と5年後、10年後の年齢を入れ、完成させたとき、驚いた。10年後の平均年齢が60歳を超えていたからだ。
「このままではうちの会社に未来はない。何とかしなければ」と覚悟を決めて、採用と育成の大改革を決意した。
まず、事務の女性社員に「うちの若いメンバーって、どういうふうに採用しているの？」と聞いた。当時、中屋敷社長は採用に関わっておらず、実情を把握していなかったからだ。
求人票が魅力的でない
そのとき見せられたのが求人票。仕事内容の欄に「壁、床などにモルタル及び補修材を塗る作業」と書いてある。これでは、素人にはどんな仕事か全く想像がつかない。「こんな求人票で、優秀な人材が応募してくるわけがない」。
そこで中屋敷社長は、企業理念や人材教育方法などを、写真入りで丁寧に説明した会社案内を作成。北海道内の工業高校に送ったところ、10人から応募があった。
入社試験では、「塗り壁トレーニング」をしてもらった。要は「職業体験」だ。先輩社員が作業している様子を撮影した動画を見せ、「これをまねして」と指示した。
中屋敷左官工業の中屋敷剛社長をはじめ、トップが月1回、計12人登壇し、自身の経験を通じて体得した経営の要諦を語る通年セミナー「日経トップリーダー大学」第6期が4月から始まります。
今回は「より深く学び、より広く体験する」をテーマに掲げ、プログラムをリニューアルしました。トップの講演・質疑応答はもちろん、受講生同士のディスカッションや年4回の現場視察（企業訪問）の内容を充実させています。特に現場視察は、ジャパネットたかた前社長で現在、J1に昇格したV・ファーレン長崎の髙田明社長の講演、試合観戦など盛りだくさんの内容です。
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