つい最近のことのように思ってしまうのだが、独フォルクスワーゲン（VW）のディーゼル不正事件が発覚したのは、3年以上前の、2015年9月のことだ。VWのディーゼル不正事件については、このコラムの号外や第37回で詳しく取り上げているのでここでは繰り返さないが、排ガスの試験をクリアするために、違法なソフトウエアを搭載していたという前代未聞の事件だった。
事件の翌年に世界一
その事件の余波は現在も収まっていない。2018年の6月にはVWグループ傘下のアウディのルパート・シュタートラー会長がドイツ・ミュンヘン検察当局から逮捕された。またVW自身も同じ6月に、ドイツの検察当局から10億ユーロ（1ユーロ＝130円換算で1300億円）の罰金を科す行政処分を受けている。
しかしながら、世界の自動車業界を震撼させる大事件だったにもかかわらず、業績という面から見るとVWの回復は予想以上に早かったと言わざるを得ない。事件が発覚した2015年こそ40億6900万ユーロ（同5728億9700億円）の赤字に陥ったが、翌2016年には早くも71億300万ユーロ（同9233億9000万円）の黒字を回復している（いずれもVWグループ全体の営業利益）。しかも2016年のVWグループ全体の販売台数は前年比3.8％増の1031万2400台となり、トヨタ自動車グループを上回って初めて世界一の自動車グループの座に就いたのである。
そしてまた同事件は、世界の自動車業界が電動化へと大きく舵を切る契機となった。2018年12月6日に、VWは電動化やデジタル化、自動運転、モビリティサービスなどに、2023年末までに約110億ユーロ（同約1兆4300億円）を投資すると発表した。110億ユーロのうち90億ユーロ（同1兆1700億円）は電動化に振り向ける。これによりVWのEVは、現在の2車種から 2025年には20車種に拡大し、生産台数は100万台を超える見込みだ。
日本市場でディーゼルを発売した理由
一方で、そうした動きに逆行するように、VWは2018年、日本市場で20年ぶりにディーゼルエンジンの搭載車を復活させた。まず2018年2月に中型セダンの「パサート」に排気量2.0L・直噴ディーゼルターボエンジンを搭載した「TDI」を設定。次いで8月にはコンパクトSUV（多目的スポーツ車）の「ティグアン」に、10月にはコンパクトミニバンの「ゴルフ トゥーラン」にも同じエンジンを搭載した「TDI」を設定した。今回のこのコラムでは、このトゥーランTDIを取り上げる。
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