ボストン・コンサルティング・グループが世界経済フォーラムと共同で実施したグローバル調査を元に作成した4つのシナリオ

 自動運転が普及すると、クルマの販売台数は減るのか? 減るとしたらどのくらい減るのか? 完成車メーカーや部品メーカーの人と話をしていると、こう聞かれることが多い。もちろん「分からない」というのが本当のところだが、筆者はいつも「減ったほうがいいんですか?」と聞き返すことにしている。質問に質問で答えるというのはずるいやり方だが、そうすると先方は大概「もちろん減らないほうがいい」と答える。そこで筆者も「減るかどうかを心配するよりも、減らないようにするにはどうしたらいいかを考えたほうがいいんじゃないですか?」と返すようにしている。

 とはいえ、この先どうなるのかを知りたいというニーズは多い。先日、非常に興味深い予測を目にする機会があった。米ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)が開催したメディア向けの勉強会なのだが、ここで同社は前提条件を変えた、4つの自動運転車の普及シナリオを提示した。この4つのシナリオは、2つのグループに分類できる。基本的に、自動車の個人所有が主流であり続けるという想定と、自動車の多くが法人所有となり、個人所有が大幅に減るという想定である。

 この4つのシナリオのうち、衝撃的なのは、個人所有が大幅に減ると想定したシナリオ3とシナリオ4である。シナリオ4では、車両の総数(保有台数)が46%、シナリオ4では59%も減ると試算しているのだ。一方で、個人所有が維持されることを想定したシナリオ1だと車両総数の減少は1%、シナリオ2でも8%の減少にとどまると試算している。

世界10カ国で調査を実施

 この4つのシナリオについて詳しく紹介する前に、今回の試算のベースになっているグローバル調査について説明しておこう。今回の試算は、BCGが世界経済フォーラム(WEF)と共同で実施した調査レポート「Self-Driving Vehicles, Robo-Taxis, and the Urban Mobility Revolution」の中に掲載されているもので、その詳しい内容はこちらに掲載されている。

 この調査は世界の10カ国・5500人以上を対象に実施した消費者調査や、世界12都市の25人の制作担当者へのインタビューを元にまとめたものだ。まずステップ1として、シンガポール、ベルリン、およびロンドンで4時間におよぶグループインタビューを実施し、自動運転に関する消費者の期待と懸念点を抽出した。