トヨタ自動車が2015年12月から発売した新型「プリウス」(上)と、フォルクスワーゲン(VW)が2016年から国内で発売を予定する新型「トゥーラン」(下) 〔写真提供:トヨタ自動車(上)、フォルクスワーゲン(下)〕

 皆様、あけましておめでとうございます。おかげさまで本コラムも2回目の新年を迎えることができました。ご愛読に深謝申し上げます。本年も読者の皆様にとって良い年になるようお祈り申し上げます。

 昨年の自動車業界の話題といえば何といっても独フォルクスワーゲン(VW)の不正ソフトの事件だろう。同事件についてはこのコラムの「号外」第37回で取り上げているが、世界一の自動車メーカーの座をトヨタ自動車と争うVWが、このような不正に手を染めたという事実に、筆者自身非常に驚かされた。年初のこのコラムでは、トヨタとVWの今後について占ってみたい。

販売への影響は軽微

 結論からいうと、VWの復活は意外と早いのではないかと筆者は思っている。その根拠の1つとして、まずVWの販売に、それほど大きな影響が出ていないことが挙げられる。確かに、日本国内での販売台数は大きく減った。2015年10月は前年同月比46%減とほぼ半減、11月も同31.8%の大幅減となった。今回の事件の震源地となった米国でも、10月は同0.2%増とプラスを保ったが、11月は同24.7%の大幅なマイナスとなっている。

 しかし、日本や米国は、VWの世界販売台数から見ればマイナーな市場だ。VWにとって重要なのは、世界販売の4割近くを占める中国市場や、35%程度を占める欧州市場である。これらの市場では、意外にも今回の事件の影響が軽微なのだ。まず、主力市場である欧州18カ国では、11月は同2.5%増とプラス成長を維持した。最大市場の中国市場でも、11月は同5.5%増である。欧州では同じ時期に、市場全体で同12.9%、中国では同20.0%伸びているから、どちらの市場でも決して良い数字を示しているわけではないのだが、大きく崩れることは免れている。世界全体での販売台数を見ても、11月は同2.2%減と、同3.5%減だった10月よりもマイナス幅が縮小し、販売は比較的短期間で回復基調にあるといえそうだ。