私が起業したとき、宣伝広告を工夫せねばならないと考えていた。小さな企業など、誰も知らない。知らない企業から購買などしない。何よりも知名度を高めなければ。そのとき、最初に勧められたのは懸賞つきの広告だった。「賞品につられて多くの人がやってきます」。仕組みは、賞品を提供する代わりに、メールアドレスを登録させるものだ。
実際、20万円ほどかけてやってみたが、成果は芳しくなかった。当たり前だ。賞品がほしくてメールアドレスを登録した人に、真面目なビジネスメールを送っても反応するはずがない。彼らにとっても私たちからのメールは迷惑でしかない。しかしそのとき、当たるかもわからない賞品ほしさに個人情報を差し出す人たちの存在に私は驚いた。
このYouTube動画を見てみよう。これは「Data to Go」というタイトルの動画だ。コミカルに、しかし個人情報漏洩の怖さを教えてくれる。
舞台はコーヒーショップだ。立て札に「Like us on Facebook for a free coffee」とある。つまり、フェイスブックで「いいね」を押してくれたら無料コーヒーを提供する、というキャンペーンだ。
海外では待ち時間に名前を聞かれるケースが多い。例えばサカグチと答えると、コーヒーの完成とともに名前で呼んでくれる。個人情報を出すといっても名前だけだ。この動画では、フェイスブックで「いいね」を押した人をただちに分析し、SNSから個人を特定する。そして、通常であれば、たわいもない文字の羅列が書かれているコーヒーカップには、そのSNS情報から明らかになったさまざまな個人情報がぎっしりと書かれているのだ！
お客は無料コーヒーを受け取った代償として、失笑するしかないほど、自分のプライバシーが漏れていると知る。これまで日本で個人情報が漏れると、1件あたりの賠償は最低で500円程度だが、なるほど、コーヒー1杯ほどの金額が個人情報の代償らしい。
ダダ漏れ情報と宣伝広告の将来
ところで、こんな個人情報のダダ漏れはどうだろうか。独Boehringer Ingelheimが実験している「Cold Detector」を見てみよう。文字通り“風邪発見器”とでも呼んでおこう。これはインタラクティブな宣伝板だ。何がインタラクティブかというと、通行人の咳を自動察知してくれるのだ。宣伝板の近くにいる通行人が風邪の咳払いをすると、すぐさま宣伝板は気を遣ってくれる。さらには、風邪薬まで推薦してくれるオマケつきだ。
これまでマーケティングでは、「予防策」よりも「解決策」を提示したほうが売れるといわれてきた。風邪をひかないようにする予防商品よりも、風邪をひいてしまった人に治療薬を提示したほうが訴求するに決まっている。しかしどうやって？ なるほど風邪をひいている人は自ら、咳という音を発する。それがテクノロジーと合わさって新たな宣伝の場を生んだ。
