農業で情報システムの活用が始まっている。「勘と経験に頼る農業からの脱皮が必要」と言われて久しいが、かつては開発側の思惑と現場のニーズにギャップがあった。開発者の発想があまりに優先されるとシステムが複雑になり、現場の農家にシステムを使いこなすスキルが少なかったからだ。

 両者の溝に気づいたことが、情報システムの活用が活発になったことの背景にある。開発側は収量の増加やコストの削減に直接結びつき、農家にとって使い勝手のいいシステム開発に力を入れ、農家の側もシステムへの抵抗感が薄れてきた。そうした具体例の1つとして、この連載ではベンチャー企業のルートレック・ネットワークス(川崎市)が明治大学と共同で開発した「ゼロアグリ」というシステムを紹介した(1月26日「センサー農業の極意『一番知りたいことは測らず』」)。

 ゼロアグリは土耕で作物を育てる栽培ハウスが対象。地面から浮かせた栽培棚で育てる「隔離ベッド方式」が養液などをコントロールしやすいのに対し、ハウスとは言え、地面で育てる土耕は養液が土に染み込んで拡散するので環境制御が難しかった。ゼロアグリは気温や湿度、日照量、地温、地中の水分量の相関をAI(人工知能)で解析し、植物が光合成などで使った水分量を推計することで、養液の供給量の制御を可能にした。

専業から第1種兼業、第2種兼業へ

 だが、それだけで記事が終わってしまうと、この連載の趣旨から逸脱する。開発側の狙いだけでなく、現場の生産者の生の声を伝えるのが連載のモットーだからだ。そこで、ゼロアグリを実際に導入し、生産効率の向上に努めている39歳の若手農家を訪ね、話を聞いてみた。栃木県宇都宮市の郊外でトマトを栽培している長嶋智久さんだ。

「雇用で地域に貢献したい」と話す長嶋智久さん(宇都宮市)

 まず、長嶋さんがゼロアグリを導入するまでの経緯について説明しておこう。実家はもともと稲作の専業農家。だが農業だけで食べていくのは難しいと感じた父親は、まず最初にガソリンスタンドで働き始め、次に農協の職員になった。専業農家から第1種兼業農家、第2種兼業農家へと移行するプロセスは、日本の農業で最も典型的な経営の変遷だろう。